{{item.title}}
{{item.text}}
{{item.title}}
{{item.text}}
2020年の設立以来、PwC財団は、解くべきテーマを高い解像度で設定し、それらの課題解決に寄与するソーシャルベンチャーに手を挙げていただき、助成事業を行ってきました。
その助成事業で培った経験をもとに、2024年にPwC財団の思い描く世界と達成までの道筋を「Theory of Change(ToC:変化の理論)」の形で作成し、PwC財団が助成事業を通じてインパクトを出すだけでなく、同じ志を持つ団体が社会へインパクトを創出するための持続可能なエコシステムの構築を目指しています。
そこでは、大きなイノベーションの源泉となり得るテクノロジーが活用され、革新的な手法で社会課題解決が次々と行われており、そのような活動を行うソーシャルベンチャーが絶え間なく設立される、そんな世界を実現したいと考えています。
このような世界を実現するため、PwC財団は助成事業を行うほか、助成事業に伴走するプログラムオフィサーや事務局が持つノウハウや、PwC財団が培ってきたスキームを社会に実装してまいります。
公益財団法人PwC財団
代表理事 日向 昭人
PwCは、「社会における信頼を構築し、重要な課題を解決する」ことをPurpose(存在意義)としています。PwCはPurposeのもとで持続可能な社会を目指し、事業活動に加えてコーポレートレスポンシビリティ(CR)を推進してまいりました。具体的には、持続可能な責任あるビジネス、コミュニティへの支援、環境への取り組みの3つをテーマに、積極的な活動を行っています。
しかしながら、現在も経済の成長と社会の発展のギャップは埋まっておらず、日本ひいては世界の持続可能な成長には多くの課題が残されています。
PwC Japanグループはそのような現状を受け、従来のCRの推進に加えて、革新的なアイデアを駆使して社会課題に取り組む団体の活動を支援することで、さらなるインパクトを社会に創出したいという想いから、PwC財団を設立することといたしました。
PwC財団は、持続可能な社会の実現を目指し、以下のテーマにおいて課題解決に取り組む団体を幅広く公募し、支援を行ってまいります。
PwC財団は上記の活動によって長期的な視点で持続可能な社会の実現に貢献していきます。
2020年5月1日 PwC Japanグループ
※PwC財団は、PwC Japanグループに属するPwCコンサルティング合同会社が設立しました。
公益財団法人PwC財団
英文名称:PwC Foundation
東京都千代田区大手町1丁目2番1号
日向 昭人
2020年5月1日 一般財団法人として設立
2021年5月1日 公益財団法人へ移行
鈴木 洋之
木村 浩一郎
足立 晋
代表理事 日向 昭人 PwCコンサルティング合同会社 執行役員
理事 岡本 拓也 千年建設株式会社 代表取締役社長
理事 藤沢 烈 一般社団法人RCF 代表理事
監事 友田 和彦 友田公認会計士事務所