
Vol.4 サステナビリティ情報の保証でトラストギャップ(信頼の空白域)を埋める
監査の研究を専門とする立教大学の小澤康裕准教授と、PwC Japan有限責任監査法人で保証をリードする遠藤英昭が、サステナビリティ情報の開示が求められる理由と、この領域におけるトラストギャップ(信頼の空白域)の埋め方について語りました。
PwCは、監査の提供方法の変革と向上を目指してグローバルで取り組みを進めています。また、AIを中心としたテクノロジー戦略を立て、目まぐるしく変化するクライアントのニーズに応えるために、最新のテクノロジーとデジタルケイパビリティを監査人が活用し、AIによって強化された高度なAudit experience(監査体験)を提供します。
最新のコグニティブテクノロジーであるAIエージェントの活用は、これまでにないAudit experienceを実現する潜在力を有しています。この新しいテクノロジーは、監査人からの指示に基づき、データの変換と分析、予測分析の活用など、単純なプロセスだけではなく複雑なプロセスも自動化します。その結果、異常検知の迅速化、リスクの早期特定、より詳細なベンチマーク、より容易なグローバルコラボレーション、デジタル品質チェックなどが可能になります。質の高い監査は、クライアントとそのステークホルダーの重要な課題を解決し、信頼の構築を支援します。
「AIは、監査の提供方法を抜本的に変革し、従業員のスキル、経験、判断力を高め、重要な監査領域に集中することを可能にします。PwCは、資本市場への信頼をさらに高めるとともに、変化する世界で信頼を築こうとするクライアントの期待に応える品質と価値を提供します」
監査の研究を専門とする立教大学の小澤康裕准教授と、PwC Japan有限責任監査法人で保証をリードする遠藤英昭が、サステナビリティ情報の開示が求められる理由と、この領域におけるトラストギャップ(信頼の空白域)の埋め方について語りました。
業界や企業の内的要因によるリスクに対してコンプライアンス研修やルール整備を行っているものの、不正や不祥事を防ぐまでには至っていない現状について、「リスクカルチャー」という視点から考察し、対策を探ります。
証券監督者国際機構(IOSCO)が2024年11月に公表したプリヘッジ(Pre-hedging)に関するコンサルテーションレポートについて、概要と今後想定される課題を解説します。
「荷主と物流統括管理者が創る新たな連携モデル」という視点から、物流の進化をリードするために必要な物流統括管理者の役割や具体的な実践内容について考察します。
PwC Japan有限責任監査法人は4月11日(金)より、表題のセミナーをライブ配信します。
PwC Japan有限責任監査法人は、2025年3月6日(火)に開催した本セミナー を、3月27日(木)よりオンデマンドで配信開始します。
PwC税理士法人は2月26日(水) より、表題のセミナーをオンデマンド配信します。
PwC Japanグループは12月20日(金)より、表題のセミナーをオンデマンド配信します。