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かつての高度経済成長を支え、日本経済の根幹としてゆるぎない地位を誇る製造業。そしてそれを支える“モノづくりの精神”。さらにその根幹に存在する、日本の文化や、日本人特有の感覚、所作。かつての高度経済成長を支えたこれらを理解することが、デジタライゼーションの成功に向けて、極めて重要であると考えています。では、それを踏まえ、私たちコンサルタントには一体どのようなことが求められるでしょうか。
これが私たちの役目だと理解しています。
PwCコンサルティングには、さまざまな特長、信念、経験を持ったパートナーが多数在籍しています。私はサプライチェーンを主軸とするチームのリーダーとして活動していますが、他部署と連携して業務を推進する機会が多く、ここがPwCコンサルティングの最も魅力的なポイントだと実感しています。
新型コロナウイルス感染症によるグレートリセット(The Great Reset)は、過去数十年の取り組みの流れを大きく変えつつあります。代表的なものの1つが、サステナビリティです。企業は1台、1トンといった物量をコントロールし、モノが動くことにより発生するコストや利益、売上を追い求めることだけでなく、環境・社会・経済といった観点から持続可能性や社会課題に貢献することが求められるようになりました。これらの取り組みは部門単体や既存のソリューションだけで立ち向かえるものではありません。それらの組み合わせが必要であり、PwCコンサルティングのみならずPwC Japanグループ全体、ひいては協業パートナーを含む産官学連携を強化する必要性を感じています。
PwCコンサルティングにはもともとコラボレーションを尊重する社風があるため、グレートリセットに対して、このような連携に基づいて非常にスムーズに対応することができると思いますし、それが強みであると感じます。
事業会社でのキャリアを経てコンサルティング業界へ転身し、さまざまな業界に向けたコンサルティングに携わった結果、私自身の中にあるべきコンサルタント像が浮かび上がるようになりました。
コンサルティング業界が担う改革支援は、今後、より複雑性を増し、より根本的な課題や社会といった広い範囲への影響を持つようになります。スペシャリストでありジェネラリストであることが、コンサルタント、もしくはコンサルティング体制に求められているのではないでしょうか。
私の所属するオペレーションズ部門だけでなく、他部門でもすでに同様の資質が求められています。チーム、部門といった組織の目指す姿と、個々のコンサルタントのキャリア形成の双方の観点を混ぜ、クライアントが必要とするサービスを価値高く提供するためのコーディネートを行える、そんな視座の高いコンサルタントを目指しています。
田中 大海(Daimi Tanaka)
大手家電メーカーにて購買・生産・SCM関連業務、情報システム部門を経験後、コンサルティングファーム、M&Aアドバイザリーファームなどを経て現職。戦略策定から改革の実行、定着とさらなる後続活動へのつなぎまでを対象とする。
主に製造業における多数のプロジェクトマネージャーやコンサルティング営業、組織やソリューションの立ち上げを経験。業務・システム、経営と現場のバランスや整合を意図したコンサルティングを得意とする。書籍・雑誌などにも多数寄稿している。
オペレーションズ部門のリード。