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これまでのサイバーセキュリティは、ITの機密性、完全性、可用性の観点で、議論されてきました。一方、IoTが指数関数的な勢いで広がることで、従来アナログな状態で個別に存在していたモノが、データ化、ネットワーク化によって相互に接続するようになり、モノ同士の処理が自動化されています。
ここで、気を付けなくてはいけないのは、ネットワークに接続するということは、セキュリティリスクを負うことを意味するという点です。
IoTの広がりにより、ITの領域だけでなく、製造工場や制御システムといったOT(Operational Technology)や、スマート家電などのネットワークを活用した製品の領域でも、セキュリティ対策の重要性が高まっています。企業はさまざまな領域において、エコシステムやサプライチェーンを考慮した網羅的なサイバーセキュリティ対策を推進する必要があります。
企業が前例のない変革やそれに伴うサイバーセキュリティ対策に取り組むにあたっては、ゴールを目指す中で、これまで認識していなかった本質的なニーズや課題を新たに発見することも多くあります。
私はテクノロジーコンサルタントとして提案する際に、依頼された内容に応えるだけではなく、「本質的な課題解決や変革を実現するために必要なことは何か。そのためにPwC Japanグループのプロフェッショナルとして何ができるか」を常に考えています。クライアントの属する業界、最先端のテクノロジー、カスタマーエクスペリエンスなどそれぞれの専門家が集結し、ご提案できる体制を整えています。
林 和洋(Kazuhiro Hayashi)
監査法人系コンサルティング会社やITセキュリティ企業の取締役など、セキュリティ業界で約20年の業務経験を持ち、サイバーセキュリティ対策のロードマップ策定、セキュリティオペレーションセンター構築、CSIRT構築など平時のセキュリティ管理態勢整備はもとより、インシデント発生時の第三者委員会支援、フォレンジック調査支援などのサービスを提供している。公認情報システム監査人(CISA)、公認不正検査士(CFE)。
日本企業がDXを推進し、ビジネスを持続的に成長させていくためには、デジタル時代において必要とされる信頼、すなわち「デジタルトラスト」の構築が求められています。PwCは、サイバーセキュリティ、プライバシー、データの安全性、信頼性などさまざまな観点から、クライアントのデジタルトラスト構築を支援します。
PwCは、企業のITシステム、OTシステム、IoTの領域におけるサイバーセキュリティ対策を支援します。高度なサイバー攻撃の検知、インシデントが発生した際の迅速な事故対応や被害の最小化、再発防止から対策の抜本的見直しまでさまざまなアプローチを通じ、最適なサイバーセキュリティ対策を実行します。
PwCは、実在する攻撃者の戦術やテクニック、手順を想定した攻撃をクライアント企業に対して実際に行い、脆弱性の洗い出しやレジリエンス能力の評価を実施します。
PwCは、クライアントのプライバシーに関する課題の解決を、総合的に支援します。世界各国のプライバシー関連法令のモニタリングを通じて、クライアントのビジネスに合わせて対応すべきプライバシー規制とのギャップ調査や、対応計画の立案と実行をサポート。さらにはグローバルスタンダードや業界の最新動向を踏まえて、プライバシーに配慮し...