PwC、グローバル・サイバーセキュリティ・コンサルティング分野のリーダーに選出

評価の理由は「独自の知的財産を活用したクライアントエンゲージメント成功の実現」

2019年5月17日
PwC Japanグループ

※本プレスリリースは、2019年5月1日にPwCが発表したプレスリリースの翻訳です。英語の原文と翻訳内容に相違がある場合には原文が優先します。

PwCは、Forrester Research社による「The Forrester Wave™: Global Cybersecurity Consulting Providers, Q2 2019」において、リーダーとして評価を受けたと発表しました。

Forrester社は、サイバーセキュリティ・コンサルティング・サービスをグローバルに提供するコンサルティング会社について、「アセットベースのコンサルティングと従来のモデルに替わる新たなデリバリーモデルを提供していることが主要な差別化要因になっている」と述べています。

報告書によると「PwCは、自社の知的財産を基盤とするコンサルティングサービスを提供し、デリバリーチームがそれをより効果的に活用することによって輝きを放っている。PwCは、自社の知的財産がクライアントエンゲージメントの成功に結びつくことを実証すればクライアントを獲得できることに、他のコンサルティング会社よりも早く気付いた」と評価されています。

さらに報告書は「PwCは強固なイノベーションプログラムを備えており、コンサルタントは新しいアイデアを考案して社内インキュベーターになることができる。アイデアが受け入れられるとコンサルタントはデリバリーの職務を離れ、エンタープライズ対応、プロダクト・マーケット・フィットの特定、社内全体への展開といった継続的な新サービスの開発に着手する」としています。

人材の発掘と維持に関してコメントしたクライアント各社は、仕事を依頼した他社と比べて、PwCは担当者の入れ替わりが少ないと述べ、またPwCのチームには複数分野の専門知識を持つコンサルタントが含まれていることで、クライアントのさまざまな社内組織との連携が円滑に進んだことも強調しています。

PwCのグローバル・アドバイザリー・リーダーであるモハメッド・カンデ（Mohammed Kande）は、次のように述べています。「Forrester Research社からサイバーセキュリティ・コンサルティング・サービスのリーダーと評価していただき、非常に光栄に思います。この評価は私たちにとって大きな成果であり、能力構築とクライアントサービスにおける大きな前進の証であると考えています。GRCコンサルティング、セキュリティ戦略コンサルティング、インシデントレスポンス、実装サービスで業界をリードしているという事実は、当社スタッフのコミットメントとクライアントから寄せられる信頼を示しています。今後もサイバーセキュリティとプライバシー領域におけるサービスならびに人材に継続して投資し、クライアント各社の取締役会、経営幹部、ステークホルダーの方々にとって、最も困難な時期にも頼れるアドバイザーであり続けます。デジタルトランスフォーメーションにおける安全性の確保、組織レジリエンスの実現、データに関連したリスクの抽出とビジネス価値の創出の観点でクライアントを支援することが、今後も私たちの最優先事項です。今回素晴らしい評価をいただき、デジタル経済における信頼構築という当社のミッションが前進していることを認識することができました。今後も引き続き、前述の最優先事項を実行に移して行きます」

Figure 1: Forrester Wave™: Global Cybersecurity Consulting Providers, Q2 2019

以上

PwCについて

PwCは、社会における信頼を築き、重要な課題を解決することをPurpose（存在意義）としています。私たちは、世界158カ国に及ぶグローバルネットワークに250,000人以上のスタッフを有し、高品質な監査、税務、アドバイザリーサービスを提供しています。

詳細はこちら

PwC Japanグループについて

PwC Japanグループは、日本におけるPwCグローバルネットワークのメンバーファームおよびそれらの関連会社の総称です。各法人は独立した別法人として事業を行っています。

複雑化・多様化する企業の経営課題に対し、PwC Japanグループでは、監査およびアシュアランス、コンサルティング、ディールアドバイザリー、税務、そして法務における卓越した専門性を結集し、それらを有機的に協働させる体制を整えています。また、公認会計士、税理士、弁護士、その他専門スタッフ約7,300人を擁するプロフェッショナル・サービス・ネットワークとして、クライアントニーズにより的確に対応したサービスの提供に努めています。

詳細はこちら