K.Shimakage

シニアアソシエイト(2023年度入社)アシュアランス・テクノロジー・センター(ATC)

「ビジネス×テクノロジー」でクライアントの未来をともに創造する

個人に寄り添ってキャリアを考えてくれる

私はPwCビジネスアシュアランス合同会社に中途で入社しました。前職は、SIベンダーで、システム開発や運用などを推進するプロジェクトマネージャーを担当していました。今後のキャリアを考えて、システム開発やツール導入といったテクノロジーの観点に加え、テクノロジーを活かして事業を発展させるビジネスの観点も追求したいと思い、転職することにしました。

アシュアランス・テクノロジー・センター(ATC)の業務内容について説明を受けた際に、「ビジネス×テクノロジー」というキーワードがまさに自分がやりたかったことだと強く心に響きました。

ATCの面接では、今後のキャリア観について深く質問をされ、こんな方法でキャリアを築くこともできるとアドバイスをもらえ、まるでキャリアコーチングを受けているような感覚を今でも覚えています。キャリア形成において重視したいのは、研修制度の充実も大事ではありますが、個々のキャリア形成にどれだけ組織として寄り添ってくれるかだと感じました。「ビジネス×テクノロジー」に深く関わっていきたいという私のキャリア観に寄り添ってくれる会社だと思えたことが入社の決定打となりました。

K S

クライアントにテクノロジーとの向き合い方、考え方を理解してもらうのが重要な役割

入社してまだ日が浅いのですが、クライアントに対してデジタル活用に関する支援はもちろんですが、PwCのメンバーファーム内の他部署で新規サービスを展開するためのシステム開発支援や、アシュアランスサービスを提供するメンバーにデジタルツールの使い方や業務整理の考え方などを説明する、といった社内プロジェクトにも関わってきました。

金融業や保険業、製造業のように担当する業界でチームが分かれている部署もありますが、ATCではテクノロジーを活用する全ての企業がクライアントになりえます。業種業界の枠組みを超えて、テクノロジー・データの利活用に関わっていけるのもATCの大きな特長です。ビジネスとテクノロジーを一定水準まで両立して理解するのは、クライアントにとって非常にハードルが高く、実際にそれが実現できている企業は、まだまだ少ないと思います。その一方で、DX推進などでテクノロジーを活用しなければならない企業は無数に存在します。そうした環境の中で、急いでシステムを導入したからと言って、急に業務が効率化したり、事業にプラスの効果が現れたりするとは限らず、目的を明確にした上で、事前に仕組みをつくって、計画的に実装しなければ目的通りには機能しません。

また、システムを導入する前は、導入後の変化した業務内容が具体的にイメージできていないことが頻繁にあります。クライアントにテクノロジーとの向き合い方、考え方を理解してもらい、システムを導入し運用することで将来どのように業務や働き方が変わるのかを明確にイメージしてもらえるように、クライアント視点に立って提案していくことがATCの大切な役割だと思っています。

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個性豊かな少数精鋭が集まるATC

ATCは2022年に誕生したばかりの新しい部署で、エネルギーが満ちあふれています。集まっているメンバーはデータサイエンスやAI、プログラム開発やITインフラなど、それぞれ専門性があり、また、現在は中途入社者やPwCのメンバーファーム内の他部署からの異動者が集まっているため、バックグラウンドも異なります。個性豊かなの人たちが集まると衝突するのではと思われるかもしれませんが、むしろそれぞれが尊重しあえる関係性を築いています。職階や経験を問わず、ATCメンバー全員で話す機会も多く、ディスカッションを通して互いに刺激し合い、新しい気づきが生まれています。

既存のクライアントや、やり方に固執するのではなく、世の中のトレンドに焦点を当てて、将来的なニーズの変化を見据えた自由な発想をもって、ゼロベースでの提案にも取り組めています。提案内容に対して、「これは正しい、これは間違っている」と断定されることはなく、「実現するためにはどうすればいいのか」と前向きなディスカッションが重ねられます。

ATCでは、まさしくDX推進にも深く関わるので、ビジネスとテクノロジーの両側面を理解したうえで、世の中にインパクトを与えられるサービスを提供していくことが求められます。その中で、「先見の明があった」と誇れるようなサービス開発をすることが今の私の目標です。

特定のロールモデルに沿ったキャリアアップではなく、「ビジネス×テクノロジー」を武器に自分に合ったキャリアを創造していきたいという方にとってATCは最適な場だと思います。そんな意欲のある方と一緒に働きたいです。

※法人名、役職、インタビューの内容などは掲載当時のものです。

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