S.Horio

生まれたばかりの娘に将来も安心して暮らせる社会を

PwCあらた有限責任監査法人に入社する前は、総合電機メーカーで7年ほど太陽光発電事業に携わっていました。海外工場の建設、太陽電池パネルの輸出、発電所の建設および太陽光発電事業の開発など、太陽電池ビジネスの上流から下流までに携わることができたのは、自分にとって貴重な財産になっていると思います。ただ、30歳前後の頃から活動のフィールドを広げてもっと自分を成長させたいという気持ちが強くなり、悩んだ末に転職を決意しました。

次の道が具体的に決まっていたわけではありません。それを示してくれたのが、今2歳になるまな娘でした。転職先を探している最中に生まれたのですが、初めて娘を抱いた時にとても感動しながら、その一方で「この子が大人になっても安心して暮らせる社会が続いているだろうか？」とふと不安を覚え、「サステナビリティ」が転職の重要なキーワードになったのです。そして、サステナビリティに関連する企業を探すうちにめぐりあったのがPwCあらた有限責任監査法人のSUSでした。監査法人がサステナビリティサービスを手掛けていることは意外でしたが、グローバルなネットワークや、さまざまな先進的な取り組みをしていることに魅力を感じ、入社を決めました。

発電所の価値を評価し再生可能エネルギー市場の持続的な成長に寄与する

SUSの中にはいくつかのチームがあり、私は前職での経験から「環境・エネルギーチーム」に所属しています。2015年にパリ協定が締結されるなど、気候変動への取り組みは国際的な広がりをみせており、私たちのチームでは再生可能エネルギーの普及や省エネルギー化を主なテーマにさまざまなプロジェクトを推進しています。例えば、温室効果ガスのクレジット制度の事務局支援や企業内における脱炭素化の仕組み作りの支援などのプロジェクトがありますが、その中で私が主に担当しているのが「再エネ発電所の価値評価サービス」です。

日本では2015年に、空港や道路などの社会インフラを対象資産とする「上場インフラファンド」市場が創設されました。この中には太陽光や風力、バイオマスなどの再生可能エネルギー発電所も含まれており、稼働中の再エネ発電所の価値を第三者の立場で評価するサービスを提供しています。評価サービスを通じて、再エネ発電所を取得するファンドや投資家などの投資判断を支援することで、発電所の取引が促進され、発電所のセカンダリー市場が活性化していきます。そして、再エネ発電所の売り手側が、売却で得た資金を新たな発電所に再投資するという循環が活発化し、ひいては再生可能エネルギーの持続的な成長につながると考えています。

責任が重くなるにつれ身に付いた「一段深く考える習慣」

現在主担当を務めている「再エネ発電所の価値評価サービス」では、最初は資料のレビューなど一部の業務を担い、やがてクライアントとの折衝にも加わり、今ではジョブマネージャーを任されています。責任が重くなるにつれ身に付いたのは「一段深く考える習慣」。プロジェクトには忙しさの波があるものですが、作業が集中するとどうしてもやすき結論に流れがちです。そんな時上司から必ず投げかけられるのが「本当にクライアントのためになるのか」、「専門家として自信を持てる見解なのか」という問い。そのようなことを繰り返し経験したことで、繁忙期においても時々立ち止まり、目の前の課題を冷静に一段深く、そしてさまざまな角度から考える癖がつきました。

また、このプロジェクトはPwC Japanグループ内のアセットマネジメントのチームと協働で進めているのですが、アセットマネジメントチームが持つファンドやREITなどに関する高度な知識を吸収することが、自分の成長にもつながっています。多様な専門性を持った仲間と一緒に働くことで、自分にはない知識や視点を得ることができるのもこのファームの魅力だと感じています。

再エネ発電所にかかわる業務は、前職での経験が生きる領域です。ビジネスとして成長期にあり、しばらくはこの仕事に集中するつもりです。いずれは気候変動やエネルギー問題にかかわるさまざまなプロジェクトを展開していくことで、持続可能な環境エネルギー社会の構築に貢献し、娘に自信を持って引き継げる社会を残していきたいと考えています。

※法人名、役職、インタビューの内容などは掲載当時のものです。