PwC Japan監査法人でプロフェッショナルとしての経験を積み重ねることで、自分自身の可能性を大きく広げていくことができます。チャレンジする気持ちがあれば、世界中のあらゆる業種の監査やアドバイザリー業務に携わることができます。ここで紹介するキャリアパスの一例をもとに、あなたの可能性をぜひ考えてみてください。
キャリア形成の一例
PwC Japan監査法人は、職階ごとに求められる役割を明確に定義しています。各職階の役割に応じた能力を最大限に発揮することが期待されます。
アソシエイトで監査業務に重点的に取り組んで会計プロフェッショナルとしての基礎を固めた後、シニアアソシエイトで監査メインのアサインメントかアドバイザリーメインのアサインメントかを選択肢し、自身の業務の幅を拡大。ある分野の専門性を深めた上で、チームを引っ張るマネージャーへ――。
この間、PwC Japanグループ内での相互連携により、個々人の専門領域の幅を広げるための部門を超えた機会が数多く存在します。プロジェクトベースで、他部門やPwC Japanグループ内の他法人の業務を経験することもできます。サービスラインや業界の壁を越え、さまざまな業務を経験することで、プロフェッショナルとして不可欠である多角的な視野を磨くことができます。あなたが希望するキャリア形成を応援する制度を活用しながら、自分ならではのキャリアを築いていってください。
PwC Japan監査法人を代表する制度
1．OEP制度
自ら「描いた・希望した」キャリアを実現することができる制度
PwC Japan監査法人は、各職員の専門領域の拡充や中長期的なキャリプランの実現を支援するため、さまざまな異動支援プログラムを備えています。その一つに、社内外の公募ポジションへ自ら挙手して異動を実現できる「OEP（OpenEntryPrigram）」があります。
部門や地域間を異動することで新しいクライアント領域や業務にチャレンジできるほか、海外を含めたPwCグローバルネットワークや外部関係機関などへの出向の機会も用意しています。OEPは、キャリア開発の機会・門戸を広げていくことを目的としています。異動希望先の部署が受け入れ可能と判断すれば、現所属部署は、その職員のキャリアを積極的に後押しする仕組みとしていることも、その特徴の一つです。
これまでにもこのような機会を活用して多くの職員が国内外で活躍の場を拡大しています。多様な機会を活用しながら、一人ひとりが自らの可能性を大きく広げていくことを私たちは願っています。
なお、このOEPでは、キャリア開発の機会・門戸を拡げていくことを目的としています。そのため、異動希望先の部署において受入れ可能と判断すれば、現所属部署はその職員のキャリアを積極的に後押しする仕組みとしていることも、その特徴のひとつです。
これまでにもこのような機会を活用して、多くの職員がこれまでの経験を活かし、国内外で活躍し、可能性を拡げています。
2．コーチ制度
個人を尊重しながら”聴く”を大切にする文化
PwC Japan監査法人には、充実したフォローアップ体制で若手職員の成長とキャリア形成を促進し、最大限の成果を上げられるような文化が根付いています。そうした文化の醸成には、キャリアの先輩がコーチとなり、業務上のさまざまな課題へのアドバイスや将来のキャリアに対するフィードバックを行う人材育成の取り組みである「コーチ制度」、仕事はもちろん、何でも気軽に相談できる年次の近い職員が相談役となる「バディ制度」なども貢献しています。若手職員は相談しやすく、経験豊かな社員は若手職員を見守り、育成する――。そんな関係性が、ここにはあります。
