PwC Japan有限責任監査法人 名古屋事務所では監査業務だけでなく、幅広いアドバイザリーサービスを提供しています。アドバイザリー分野の各担当者からメッセージをお届けします。
※法人名、役職、インタビューの内容などは掲載当時のものです。
PwC Japanグループの自動車セクターのリーダーを担当しています。PwC Japanにおける自動車セクター向けサービスは、会計監査のみならず、各種コンサルティング、事業の売却や買収に係る支援など多岐にわたっています。
PwC Japan有限責任監査法人の名古屋事務所は、日頃から自動車ビジネスに幅広く触れ、監査のみならず、グローバルでの自動車産業のビジネスに関する知識も豊富に有しています。そのため多くの海外派遣の機会があり、名古屋地区以外のクライアントに対してのアドバイザリー業務にも従事しています。
自動車産業は長きにわたって日本の製造業を支えてきました。そして現在は劇的な産業変革の真っ只中にいます。こうした変化に日常的に触れられるということは、皆さんにとってかけがえのない経験になるものと信じています。
PwC Japanグループの自動車セクターのページをぜひご覧ください。皆さんと一緒にクライアントの課題解決に取り組めることを楽しみにしています。
山中 鋭一 パートナー
川曲 弘城 ディレクター
名古屋事務所のアドバイザリーサービス全体を担当しています。名古屋事務所の業務は、従来の会計や内部統制のアドバイザリーのみならず、企業のサステナビリティ戦略やビジネスリスク管理、地方自治体向けサービスなど、さまざまな領域にまで広がっています。また、名古屋事務所のメンバーが担当するのは中部地区のクライアントに限りません。オンラインを活用することで東京や大阪など他都市の案件に参加する事例も出てきています。
私たちが提供するアドバイザリーサービスの多くは会計監査から派生してきたものです。私自身も、自動車産業の会計監査に従事してきた経験が現在のアドバイザリーサービスのベースとなっています。また、逆にアドバイザリー業務を数多く経験することで、会計監査業務における新たな発見がいくつもありました。
PwC Japan有限責任監査法人の名古屋事務所は、会計監査を通じて自動車産業を深く学ぶことにおいては、世界で最も適した環境にあると思っています。名古屋事務所で会計監査の経験を積み、また、アドバイザリーサービスにチャレンジしてみてはいかがでしょうか。
地方自治体向けのアドバイザリーサービスを担当しています。地方自治体をはじめ、地域課題に取り組む行政機関を支援するにあたっては、「社会における信頼を構築し、重要な課題を解決する」というPwCのPurposeとのつながりが特に実感できると感じています。
取り組むテーマが多岐にわたることから、名古屋事務所のメンバーだけでなく、PwC Japanグループの他のファームの仲間、時には海外のPwCメンバーファームの仲間と協働する機会も少なくありません。1つの課題を解決するために、異なる専門性を持つ仲間がそれぞれの観点から意見を出し合い、サービス提供する。そんな経験が得られるのは、PwCで働く醍醐味の1つだと思います。
大矢 亮輔 シニアマネージャー
石田 裕幸 マネージャー
GRC領域においてクライアント企業に対する支援を提供しています。GRCとは、ガバナンス(Governance)、リスク(Risk)、コンプライアンス(Compliance)の略であり、企業の目標達成に向けた枠組み、目標達成の阻害要因を把握・管理するための枠組み、法令順守を対象としています。
その中でも、私は主にリスク管理の領域において、企業のERM(全社的リスクマネジメント)に関する態勢の構築および高度化の支援に携わっています。具体的には、現在のERM態勢(As-Is)の評価、望ましい態勢案(To-Be)の提示、大規模企業グループの各子会社のERM担当者への研修サービスの提供といった業務があります。
リスク管理に関連する業務は、皆さんが現在行っている試験勉強を通じて得る知識や、入所後に会計監査業務を通じて得られる経験を活かしやすい領域だと思います。
企業を取り巻く環境が加速度的に変化する中で、企業が把握・管理すべきリスクも複雑化が進んでいます。グローバル企業が多い名古屋圏の企業には、よりこのことが当てはまります。
クライアント企業に対するERM態勢の構築および高度化の支援を通じ、皆さんと一緒に企業の課題解決に取り組めることを楽しみにしています。
名古屋事務所でサステナビリティサービスの担当をしています。現在はグローバル企業の影響力が特に強くなっており、企業活動が環境や社会に正負のインパクトを持つようになってきています。サステナビリティサービスを通じて、このような課題の解決に少しでも貢献したいと思っています。
サステナビリティを考えることは、企業が中長期的にビジネスを成長させる上で必要不可欠と言えます。気候変動への取り組みが将来の収益・コストに影響する、また人権に対する取り組みが将来の人的資本の質に影響するという意識がビジネスの世界でも拡大してきています。これに伴い、企業のサステナビリティ向上へのコンサルティングに対するニーズが高まっています。
PwCでは、気候変動、資源循環、生物多様性、人権など、サステナビリティに関するさまざまなテーマに強みを持つプロフェッショナルを多数擁しています。現在はオンライン環境を活かし、名古屋事務所にいながらPwCの他のオフィスのプロフェッショナルと連携しながら、日本中のクライアントにサービスを提供することも可能です。
名古屋から全国を舞台に活躍したい方、ぜひ一緒にがんばりましょう!
寺田 祐 シニアマネージャー