Cross Talk／男性育休編：育休をビハインドにしない――プロフェッショナルとして、より高いパフォーマンスを発揮し続けるために
日本の男性の育児休暇（育休）取得率は現在、3割程度。対して、PwC Japan有限責任監査法人ではそれが100％に達しており、男性の育休取得が当たり前になっています。職員が自分の力を最大限にふるってクライアントに貢献するには、個々人が人生の各フェーズで家族との時間、自分自身の時間を大切にしながら働き続けることが大前提。本来、育休もそのためのものです。そこで今回は、実際に育休を取得したPwC Japan有限責任監査法人の男性職員3名に、育児休暇を取得した経緯や、その期間中に自分に起きた変化・成長などを語り合ってもらいました。
登場者
テクノロジー・エンタテインメントアシュアランス部 マネージャー
H.Michishita
資産運用アシュアランス部 シニアアソシエイト
Y.Mineoka
財務報告アドバイザリー部 マネージャー
K.Fuse
※法人名、役職、インタビューの内容などは掲載当時のものです。
長期間の育休を取得した男性職員たちの横顔
H.Michishita
私は2012年にあらた監査法人（現PwC Japan有限責任監査法人）に入社しました。IA（監査補助業務スタッフ）としての採用で、仕事と資格勉強を両立しながら、公認会計士の論文試験に合格して現在に至ります。現在の職階はマネージャーです。監査業務のほかに、デジタルツールの活用推進にも取り組んでいます。
2019年の春、第一子が生まれた直後に有給休暇を約2週間、同年の夏に会社の育児特別休暇を約1カ月間、取得しました。本格的に育休を取得したのは第二子が生まれた時です。2022年7月から2023年5月にかけて、1年近い長期の育休を取得しました。こちらは法定の育休制度を利用したものです。ちょうどマネージャーに昇進したタイミングだったのですが、「上の子どもがやんちゃ盛りだし、子どもたちともっと向き合いたい」との思いもあり、周囲とも相談のうえ、長めの育休を取得しました。
Y.Mineoka
私は2015年に入社し、現在は資産運用会社の監査やアドバイザリー業務のほか、ファンドの監査業務にも携わっています。職階はシニアアソシエイトで、現在はマネージャーを目指しているところです。
育休は2023年7月から2024年の2月までの約8カ月間、取得しました。当時、信託銀行の内部監査部門をクライアントにしており、業務の性質上、時間的にさほどタイトではなく、ある程度自由も利きました。また、そのクライアント向けの仕事が終了した後の業務が決まっていなかったこともあり、その仕事が一段落するタイミングでそのまま育休に入りました。業務が一区切りついたタイミングに、たまたま重なったかたちです。
K.Fuse
私は2016年に定期採用で入社しました。所属する財務報告アドバイザリー部は、主にクライアントの財務報告に関連する会計アドバイザリーサービスを提供している部署です。現在は日系大手金融機関をクライアントにしており、職階はマネージャーです。
育休は2022年10月から2023年9月までの約1年間にわたって取得しました。わが家は共働きで、子どもが生まれたら夫婦で協力し合いながら育児をしようと決めていたので、妻とともに長い休みを取りました。
隔てなく育休を取りやすいカルチャー
K.Fuse
他の企業でも1カ月程度の育休取得であれば珍しくないでしょうが、私たち3人のように男性職員が約1年間の育休を取得するのは、日本では少ない事例かもしれません。PwC Japan監査法人の男性職員の育休取得率が高く、しかも長期間でも取りやすいのは、組織としてトップダウンで男性職員の育休取得を推し進めていることが大きな要因だと思っています。いわば、上司が「後押し」してくれるのです。法的な仕組みや当法人独自の制度を絵に描いた餅にはしないという、組織全体としての強い意志を感じます。
H.Michishita
同感です。PwC全体に「男女を問わず育休を取るのは当たり前」という意識が浸透していますよね。1年間の取得を希望して上司に相談した際、誰一人抵抗感を示さず、「育児は仕事よりも大変。頑張れ」と気持ちよく送り出してくれたことに今でも感謝しています。また、育休に限らず、そもそも休みを取りやすい社風というのもあります。
特に監査の場合、繁忙期と閑散期が比較的はっきりしているので、閑散期に休むことに対して抵抗感が少なく、1カ月程度の育休であれば、通常の休みと同じ感覚で取得できるのではないでしょうか。加えて、プロフェッショナル同士、お互いにサポートし合うケアの文化が根付いていることも、育休の取りやすさにつながっていると思います。
Y.Mineoka
ケアの文化はとても感じます。私の場合、復職の際の配慮をありがたく感じました。メンバーの数が多いチームにアサインメントされたので、子どもの急病時などには周りに業務をサポートしてもらっています。また、監査が数年にわたって継続しているクライアントなので、監査をするうえで必要なインフラがある程度整っている案件ということもあり、その点でもよりスムーズに業務に復帰できました。
もちろん、現在のPwCのカルチャーが一朝一夕で築かれたわけではなく、育休取得の推進や、互いをケアする文化を根付かせるには、相応の時間がかかってきたのだと認識しています。上の世代の男性職員の場合、子どもが小さくて目を離せない時期でも一心不乱に仕事をこなすのが当たり前だったという方も少なくないでしょう。
H.Michishita
コロナ禍を経て、ワークライフバランスやワークインライフがより重視されるようになったことも大きいですよね。PwC Japan監査法人では在宅勤務とオフィスのハイブリッドワークがしやすく、スケジューラーでチームメンバー各人の予定を共有しています。最近は、「次の土曜日は子どもの運動会」「午前9時から9時半までは幼稚園への送り」といったプライベートな予定の書き込みが増えていますね。
K.Fuse
たしかによく目にするようになりました。私も子どものイベントなどの予定を書き込むことがあり、それを見たメンバーが、ミーティングの日時の設定などで配慮してくれるので助かっています。
H.Michishita
マネジメントをする立場としても、そうしたメンバーの予定に応じて、「前日の夜は早めに業務を切り上げるようにしよう」「午前中のミーティングは避けておこう」と、柔軟に対応するのが当たり前になっています。私自身も自分の予定を積極的に書き込んでいます。
育休取得がもたらした、働き方とマインドの変化
K.Fuse
育休取得前は、時間を気にせず100％の全力で仕事に打ち込むことができましたが、子どもが生まれると、当然のことながら子育ても家事もしなければなりません。自分自身の限られたリソースで、いかに高いパフォーマンスを維持するか──より効率的な働き方を意識するようになりました。
また、これは副次的な変化と自覚しているのですが、育休取得をきっかけに、以前よりももっと他者への気遣いができるようになりました。小さな子どもはさまざまな病気にかかりやすく、こちらの言うこともなかなか聞いてくれません。大人にとって全く思い通りにはならず、いわば“理不尽の塊”のような存在です。子育てというままならないことの多い経験をして、妻に対してはもちろんのこと、周りの仲間に対しても常に感謝の気持ちを抱くようになりました。「以前はメンバーに対し厳格に接していた上司が、育休を経て復職したらすっかり人間が丸くなっていた」といった話も時々耳にします。
H.Michishita
たしかに、仕事への取り組み方は変わりましたね。子どもと一緒に過ごす時間は、仕事に関してはオフにして全力で子どもと向き合いますし、逆に仕事の時は目の前の仕事にさらに全力で打ち込むようになりました。オンとオフの切り替えですね。
それと、私も周りへの接し方が変わったように感じます。例えば、部下から相談を受けた時には、以前であればすぐに「結論」で返していましたが、現在は部下の思考の「過程」をしっかり聞いてからアドバイスするようになりました。大人には不可解に映る小さな子どもの行動にも、実はその子なりの理屈があります。そんな子どもと対峙するなかで、プロセスが大切だと考えるようになったことが影響しているのだと思います。
Y.Mineoka
今回のクロストークもそうですが、育児中のクライアントの方や職場の仲間と「子育てトーク」で盛り上がれるのは嬉しいものですよね。育児をしていると、仕事との両立の大変さを身をもって知るので、育児中の方に心理的に寄り添え、お互いの距離感が縮まります。
各人のパフォーマンスを最大化する「柔軟で多様な働き方」
H.Michishita
キャリア形成という点で、育児休暇に不安を覚えるビジネスパーソンの方は多いと思います。休暇を1年取れば、キャリアも1年遅れる――そんな言説もあるくらいですから。しかし、それでも子育てという経験は人生のなかで得がたいものであり、だからこそ、私は育休を取得しました。育休をビハインドにとらえるのではなく、育児休暇を取得したからこそ、プロフェッショナルとしてよりいっそう、高いパフォーマンスを発揮したいとの想いになります。
PwC Japan監査法人の特徴の1つは、「柔軟で多様な働き方」です。高品質のアウトプットを完遂することがプロフェッショナルたる私たちの責務ですが、それはプライベートな生活を犠牲にしてまで働くという考え方ではありません。個人として、組織として、高い成長を遂げるには、職員一人ひとりの仕事も暮らしも共に充実し、ウェルビーイングな状態にあることが何より大切です。プロフェッショナルだからこそ、仕事に真摯に打ち込み、高い成果を持続的に上げられる環境が必要なのだと考えます。誰もが高いパファーマンスを発揮できるような働き方を、今後も追求していきたいですね。
Y.Mineoka
私自身、長期の育休を取得することに一抹の不安はありました。それでも、育休を通じてわが子との絆が深まったと信じていますし、それは他の何物にも代えがたい、私の人生の宝です。職階の上下に関係なく、誰もが自分の声を発信できる、コミュニケーションを取れる風通しのよい文化がPwCにはあります。私たち一人ひとりが発信をし続け、個人のビジョンと組織のビジョンのベクトルを合わせていく。そうすれば、自分自身に最適なワークスタイルを追求する文化がさらに深まっていくのではないでしょうか。
K.Fuse
一日の仕事が終わり、帰宅して子どもの笑顔や寝顔を見ると、「明日も頑張ろう」という活力が湧いてきます。そういう力が子どもにはありますよね。育休期間は、自分のキャリアを見直したり、幅広い視点で物事をとらえ直したりできる格好の機会でもあります。Michishitaさんのおっしゃるとおり、私たちはプロフェッショナル集団です。どんな状況でもクライアントの課題を解決できる思考と、ビジネスを成功に導ける地力を、一人ひとりが持っていなければなりません。プロとしての高い意識と、「育児も、仕事も」という強い意志があれば、明るい未来は自ずとひらけるはずです。これから入社なさる方も、ぜひとも周囲の仲間の力を借りて、「柔軟で多様な働き方」ならではの成長を目指してほしいと思います。
