人事トップメッセージ

新たに入社された方がよくおっしゃるのが、PwC Japan合同会社で働く社員の「人柄の良さ」です。「分からないことがあれば、周りが何でも答えてくれるし、快くサポートしてくれる」――。こうした人に寄り添うあたたかさや気風は、グローバルでもよく言われるところで、多様性があふれるゆえのPwCのDNAなのだと思います。それはPwCがグローバルで掲げるPurpose（パーパス、存在意義）「社会における信頼を構築し、重要な課題を解決する」と、これを追求するための一人ひとりの行動指針「Values & behaviours（価値観と行動：V&B）」にもあらわれています。そのV&Bにも通じる、PwCを象徴するカルチャーの1つが「Speak Up」です。職階や年齢、年次に関わりなく、声を上げることが全ての人に奨励されており、誰もが意見を発信できるオープンでインクルーシブな組織文化が根付いています。

新しく入社された方が、少しでも早くPwCの環境・文化に慣れ、その力を存分に発揮できるような環境を整えています。例えば入社時研修では、まずはPwC Japanグループ全体で大切にしているPurposeやV&B、カルチャーなどを学んでもらいます。その後、コーポレート部門（IFS：Internal Firm Services）全体、そして各部署でPwC Japan合同会社の担うコーポレート機能について理解を深めてもらいます。

マンツーマンでサポートする体制も充実しており、例えば「Mentor制度」では、上司以外のメンバーが、業務内容や働き方、不安に感じていることや、キャリアについての相談に乗る体制を整えています。また「バディ制度」では、職階が近いメンバーが、入社直後に分からないことを質問でき、相談に乗ってもらうことができます。このように気軽にコミュニケーションが取れ、他者からのフィードバックを受けられる環境が整っていることは、新たに入社された方からも好評です。

PwCは、グローバルの視点で言うと多くの国が横でつながり、同じ方向に進む連合体のような組織です。PwCのグローバルにおける基本方針は各国のメンバーファーム間の議論を経て決定されますが、日本における基本的な意思決定はPwC Japanグループで行われます。それゆえにPwC Japan合同会社では、日本の実情に合った施策を自ら考え推進することが可能で、一人ひとりがやりたいことをダイナミックに形にできるのが、大きな特長でしょう。

また、PwCはグローバルで「Community of solvers」であることを成長戦略の1つとして掲げています。これは「変化のスピードが速く、クライアントが直面する課題が複雑化する中で、専門家が多様な知見を結集することで、難易度が高まる課題解決に貢献していく」というコンセプトです。一人ひとりが「Community of solvers」として、PwC Japanグループの各法人の仲間とともに力を発揮できるという点でもやりがいがあると思います。

社員一人ひとりに応じた成長をサポートするために「Subsidy 2.0」という制度を設けています。例えば、英語や業務に必要な専門知識や資格を身に付けるために社外の学習プログラムを受講する場合、1人当たり年間20万円まで補助を受けられます。

急速に進むデジタル社会に対応するため、PwC Japanグループ全体でデジタルアップスキリングにも力を入れています。具体的な施策の一例は「デジタルアカデミー」です。これはデジタル社会に求められる思考や技術を、代表的なデジタルツールを通じてハンズオンで習得することを目的としたeラーニングで、一人ひとりのデジタルスキルの強化を図っています。

また、PwC Japan合同会社内での部門間異動や、PwC Japanグループの各法人間の転籍を申請できる「オープンエントリープログラム」（OEP）という制度も整えています。OEPにより、多くの社員が、これまで培ってきた専門性や経験を別の部門や法人で活かしたり、新たなキャリアを切り拓いたりしています。

私たちには大きく2つの強みがあります。1つは「グローバルとのつながり」です。前述のとおり、PwCの各国のメンバーファームは「縦」ではなく「横」でつながっています。これはIFSに限りませんが、30万人を超える各国のグローバルの仲間と経験や知識を共有し、手を携えながら成長を目指せるのは、組織としての大きなアドバンテージです。

もう1つは「PwC Japanグループの各法人のビジネスパートナー」ということです。PwC Japan合同会社は、PwC Japanグループの各法人にコーポレート機能を提供するだけでなく、ときには各法人の依頼を受け、IFSの専門的な知見をクライアントの課題解決に役立てることもあります。多くの事業会社のコーポレート部門は、主にグループの「内側」を向いて仕事をしているものですが、「ビジネスの成長を加速させるイネーブラー（Enabler）」を目指すIFSは「外側」にも目を向けています。グローバルとも連携し、クライアントの役に立つことも見据えている点が、大きな特長だと思います。

多種多様な業種の出身者が数多く活躍し、日系グローバル企業やプロフェッショナルファームのコーポレート部門から転職された方もたくさんいます。もちろん前職の経験や専門知識は活かせますが、PwC Japan合同会社で活躍する上で大切なのは「ビジネスを成長させることにやりがいを感じ、積極的にコミットする」というマインドセットであり、ビジネスアキュメン（Business Acumen：ビジネス洞察力）があることです。PwC Japanグループのビジネスの成長を加速させるイネーブラー（Enabler）になることを目指すIFSには、グローバルファームのコーポレート部門として培ってきた専門性やノウハウがあります。PwC Japanグループの各法人に人事や財務経理といったコーポレート機能を提供したり、各法人がクライアントに提供するサービスをサポートしたりするだけではなく、ときにはIFSの知見を活かし、クライアントの課題解決に伴走する機会もあります。その際にIFSとして力を発揮するためには、PwC Japanグループ全体、そしてその先にあるクライアントや社会を見据えて、広い視野・高い視座で課題解決に臨める人材が欠かせません。

「多様性」（Diversity）と「包括」（Inclusion）に係る取り組みを表す言葉としては、「ダイバーシティ&インクルージョン」（D&I）になじみがある方が多いかもしれません。しかし、PwCはグローバルで「インクルージョンファースト」を掲げているため、「I&D」と表現しています。

その理由は、PwCがグローバルで掲げる「Community of solvers」にあります。「Community of solvers」として機能するためには、多種多様な異なる専門性を持つ人材が必要になります。そうしたメンバーがそれぞれの力を発揮するためには、多様な価値観を受け入れるインクルーシブな姿勢が求められるのです。

また、多くの女性が活躍しているというのもPwC Japanグループの特筆すべき点です。PwC Japan合同会社の場合、社員の6割以上、そして管理職の半数を女性が占めています。こうしたPwCならではのカルチャーは、一朝一夕に作られるものではなく、ビジネスモデルのように簡単にまねできるものでもありません。PwC Japan合同会社独自の価値観や企業文化は、他社と差別化できる大きな武器だと考えています。