{{item.videoDuration}}
{{item.title}}
{{item.text}}
{{item.videoDuration}}
{{item.title}}
{{item.text}}
自動車・モビリティの新領域に特化した変革支援チームであるET-IS※ New business CoEにおいて幅広い経験をもとに活躍する4人のメンバーが、チームの特長や文化、キャリア形成などについて対談形式で紹介します。
※ET-IS（Enterprise Transformation-Industry Solutions）：業務の視点から課題を解決するだけでなく、インダストリーの視点から重要課題やテーマを解決することを目的とし、クライアントのトランスフォーメーションを支援する組織。
左から村山拓也、細井裕介、金子多希、樺嶋耕太
これまでのキャリアついて
細井：
大学・大学院では機械工学を専攻し、離散化を用いた異種接合材料き裂破壊の数値解析を研究していたのですが、視野を広げて新しい世界にチャレンジしたいという思いからバイヤーを目指して小売り業界に就職しました。入社後、希望していたバイヤーを経験する機会はなかったものの、ロジスティクス高度化というテーマに出合い、仕組化することの面白さ、改革することのやりがいを経験し、さらなるチャレンジを目指してコンサルティング業界に転職しました。
多くの産業で支援機会をいただいた中で、大学時代に自動車部の一員として多くの時間を自動車に費やしたこともあり、自動車産業の魅力に改めて引き込まれました。その後、自動車OEMでも事業経験を積んだ後に、組織の歯車としてではなく、これまでの多様な経験を活かしながら自らが自動車・モビリティ産業変革をリードしたいと考えていたところ、型にはまらずチャレンジを評価してくれる風土に惹かれてPwCコンサルティングに参画しました。入社後も自動車・モビリティ変革を推進する魅力的なプロフェッショナルとの仕事機会を得て、産業・社会変革を実現する新しいチームであるNew business CoEを立ち上げて現在に至ります。
村山：
大学卒業後、これからの社会や企業発展にはITの貢献が不可欠になるとの想いから、IT企業でキャリアをスタートさせました。大規模プロジェクトを推進する中で、さまざまなことを学べましたが、そもそもITで貢献するべき会社の経営や事業の仕組みを根本から知りたくなり、一度会社を辞めて大学院で学びなおし、MBAを取得しました。
その後、総合コンサルティングファームに就職し、主に自動車業界のコンサルティングに携わりました。CASEなどのいわゆる“コトづくり”の新領域に関わる機会を多く得るなかで、同領域における事業・ルール作り、経営ケイパビリティ変革が不可欠であることや、幅広い支援が必要であることを感じ、この領域に注力できるPwCコンサルティングに参画させてもらうことにしました。モノづくりからコトづくりへの変革をドライブしたいという思いがあり、New business CoEの方向性と一致したことが本組織に参画した決め手となります。
金子：
大学で機械工学を専攻し、卒業後は大手自動車会社で設計職に従事しました。設計の仕事は非常に奥深く、モノを作り上げる喜びは格別でした。しかし、より幅広くビジネスを捉えたいと思いコンサルティング業界に転職することを決断しました。自動車業界を中心にSCM・販売・アフターなどのプロジェクトに携わるなかでさまざまな経験を積んだ後に、PwCコンサルティングの紹介を受ける機会があり、主体性を重んじるカルチャーに共感し入社しました。
樺島：
大学院卒業後、自動車部品のサプライヤーに就職し、自動車の車載ハーネスの営業に従事しました。業務を通じてモノづくりにITやデジタルを掛け合わせる必要性を痛感したことから、モノづくりの変革につながる仕事に携わりたいと考え、総合コンサルティングファームに転職しました。基幹業務システムの開発・運用に深く関わらせてもらったのですが、事業企画やビジネスモデル検討といった、よりビジネスの上流に近いコンサルティングに携わりたいと考え、PwCコンサルティングに入社しました。
New business CoEのポジショニングとは ー戦略と実行の垣根が無くなるモビリティ変革推進支援ー
細井：
自動車・モビリティ産業はCASEに代表される大きな変革期を迎えていますが、近年カーボンニュートラル（以下、CN）とBEV（Battery Electric Vehicle）が特にインパクトの大きい潮流と言えます。New business CoEではCNとBEVが引き起こす5つの新テーマである「LCA」「ライフタイムビジネス」「バッテリー・エネルギービジネス」「サーキュラーエコノミー」「データ流通・流通基盤」にフォーカスし、変革推進を支援していますCNを目指して導入が進むBEVですが、単なる動力源の変化に留まらず、車両設計から生産、販売、利用、リサイクルまでのバリューチェーン全体に非連続的な変化をもたらし、この5つのテーマが相互に影響し合うことで産業構造に変化が起きると考えています。
村山：
コンサルティング業界を見渡すと、モビリティの新領域に特化し、調査・戦略から実行・デジタルPoCまで一貫して1チームで支援できるという点が非常にユニークだと感じています。クライアントは今後、「どのようなサービスを提供すればいいのか」「環境的価値をどう実現するのか」など、Howを具体化することがこれまで以上に求められます。
また、一度描いた戦略は、そのまま実行するのではなく、常に見直し、時には練り直す判断も求められており、戦略の立案と実行を一貫して支援できることが新領域の変革推進における成功ファクターだと思います。この組織のコンセプトと私の想いが合致したことが、PwCコンサルティングへの転職とNew business CoEへ参画した理由です。
細井：
新領域において戦略の立案から実行まで一貫して支援するためには、他チームとの連携も不可欠です。PwCには多くのチーム、さまざまな専門性を持つプロフェッショナルが在籍しており、New business CoEがオーケストレーションの機能を担うことで最適なプロジェクトメンバー編成やチーム連携を促し、クライアントへの提供価値最大化を図ります。そのためには、戦略を深く理解し、支援に必要なケイパビリティを識別した上で、チーム間連携をコーディネートするプロデューサーのような役割が求められると言えます。
金子：
このオーケストレーションはPwCコンサルティング合同会社のみに留まらず、PwC Japanグループ内の他ファームを巻き込む動きがプロジェクト成功へとつながります。例えばLCAというテーマを例に取ると、サステナビリティに係る取り組みが財務に与える影響を可視化するプロジェクトにおいてはPwCサステナビリティ合同会社、非財務情報開示対応においてはPwC Japan有限責任監査法人と連携することで、広い視点でクライアントへの情報提供が可能です。
樺島：
ライフタイムビジネスの1つであるコネクテッドサービスを支援するプロジェクトでは、ハイテク・通信・メディア事業部の通信技術知見に基づいてグローバル通信環境やネットワークの最適化を支援し、各国のルール対応のためにはデータトラストチームやPwC弁護士法人と連携しました。また、人材育成の観点ではPeople Transformationチームと共同で論点を整理するなど、専門的な視点に基づいたアドバイスを提供しています。
細井：
New business CoE全体では、過去半年の案件だけでも15以上のチームと連携しています。新領域で求められる幅広いニーズに対し、チームをつなぐことで高度なコンサルティングサービスを提供できることも、本CoEの特長だと思います。
各自の経験を活かしてキャリアの幅を広げる
村山：
先に述べたように、私の場合は新領域を一貫して支援する組織コンセプトに惹かれ転職を決めましたが、新領域という教科書のない世界において戦略の立案から実行までの幅広いフェーズに対応できるキャリアは、どうすれば形成できるのでしょうか。
金子：
私は既存領域から新領域という順序でキャリアの幅を広げています。これまで設計開発・SCM・販売・アフターなど既存領域を広く経験していましたが、既存バリューチェーンへの理解を活かし、LCAというライフサイクル視点が求められる新テーマに取り組んでいます。例えばCO2排出量の可視化自体は新しい取り組みですが、既存業務プロセスへの理解が必要であり、積み上げた経験に基づいて領域ピボットすることでクライアントへの価値提供につながります。
樺島：
私の場合、転職当初はPwCコンサルティングのヘルスケア部門に所属していましたが、新卒の事業会社で経験と知見のある自動車関連に改めて関わることを希望し、社内異動制度によりNew business CoEに参画しました。自身のキャリアを振り返ると、業務やシステム中心の実行系の領域から、調査・戦略の領域へと広げています。
近年は市場参入調査、サービス事業収益性検討、サービスのグローバル展開など広範な領域を経験していますが、上流工程に携わることが増え、物事を原理化する思考力が向上したと感じます。一方で、開発経験を活かし、実現性を踏まえた戦略策定ができることも自身の強みとなっています。
村山：
私と同時期にNew business CoEに加わったある方は、当初は調査・戦略に特化して取り組んできたものの、現在は官公庁の委員を通したルールメイキングや、他のサービスラインとの連携を通じてディールを含めた変革実行支援を行うなど、PwCでの幅広い選択肢を活用して新しい社会システムの創出を目指しています。
細井：
新領域では、日々更新される最新情報が大きな価値を持つため、日頃からPwCグローバルと連携し、欧州、北米、中国などの動向に迅速にキャッチアップすることが求められます。その点、New business CoEでは海外駐在経験があるメンバーや、海外出身のメンバーがそれぞれの強みを活かして活躍しています。
メンバー成長を第一に考えるチーム文化
細井：
一方、領域をピボットしながらキャリアを広げることは簡単なことではありません。New business CoEでは、新領域の知見を吸収することを促すと同時に、コンサルティングスキルの育成にも力を入れています。
村山：
具体的には、戦略の策定から実行まで支援するためのコンサルティングベーススキルを一段引き上げるため、充実した研修プログラムとスキルチェックの仕組みを独自に開発・導入しています。研修プログラムとスキルチェックは連動しており、あるべき姿を研修で理解し、スキルチェックシートで自身の習得状況を把握することができます。
金子：
研修で語られた理論をプロジェクトの中で実践できていないという状況は、実は頻繁に発生します。そのため、New business CoEではスキルチェック時にはまずセルフレビューを実施し、その上で上位者との対話を通じて認識ギャップを把握し、自身の気づきを得ることに重きを置いています。私自身もスキルチェックにより、自身に不足している点を客観的に再認識することがあり、成長への気付きに活用しています。
村山：
また、メンバーが多様な経験を積めるよう、さまざまなフェーズへのアサイメント循環を積極的に実施していることも特徴の1つです。メンバーにより習得時間にばらつきはあるため、スキルチェックと合わせて能力の成長度合いを踏まえて、最適なアサイメント循環となるよう意識しています。
樺島：
私自身、New business CoEに参画してからバッテリーやライフタイムビジネスなどの新領域において、調査から実行まで幅広いプロジェクトを経験しています。クライアントを支援するにあたっては、一般的にはフェーズごとに担当チームが異なりますが、フェーズの全体像が見渡せることで、各フェーズの支援レベルが一段上がり、伴走力が向上すると感じています。
細井：
チームの成長には、メンバーそれぞれの自己実現したいことと、チームが進むべきベクトルを合わせることが肝要だと考えています。New business CoEでは、自らが積極的にテーマを創出・推進するイニシアティブが不可欠です。新しいキャリア形成にチャレンジし、ともに新しい自動車・モビリティ社会の実現を進めたいと考えている方と一緒に仕事ができればと思います。
登壇者
ET-IS New business CoE 細井 裕介 ディレクター
自動車メーカー、日系コンサルティングファームなどを経て、現職。
2021年にNew business CoEを立ち上げ、CoEリーダーを務める。
ET-IS New business CoE 村山 拓也 ディレクター
IT企業、日系コンサルティングファームを経て現職。キャリアの途中でMBAを取得し、自動車業界でコンサルタントとしての実績を10年以上有する。2023年に本CoEに参画、ライフタイムビジネス領域のリーダーを務める。
ET-IS New business CoE 金子 多希 シニアマネージャー
自動車メーカー、外資系コンサルティングファームを経て現職。
CoE立ち上げ時より在籍し、産休・育休のために約1年の休職を経て2023年5月に復職し、LCA領域のリーダーを務める。
ET-IS New business CoE 樺島 耕太 マネージャー
自動部品サプライヤー、外資系コンサルティングファームを経て現職。
2022年より社内の異動制度を活用して、本CoEに参画。
業務やシステムなどの実行系中心のキャリアから幅を広げ、現在は調査・戦略から実行まで広く変革を支援。
{{filterContent.facetedTitle}}
{{contentList.loadingText}}
{{contentList.loadingText}}
