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シニアアソシエイト

E.K

官公庁

PROFILE
新卒で日系シンクタンクに入社。中央省庁を中心に、各種システムの要件定義作成、業務改善支援、公教育における教育ICT整備に係る各種調査研究などに従事。2021年にPwCコンサルティングに参画後は官公庁におけるシステム要件定義、教育領域における調査研究や教員の働き方改革に係る各種支援に従事し、2023年にシニアアソシエイトに昇格。

Why I Joined PwC

コンサルティング業界を選択した理由は、第3者の立場からさまざまな領域の課題解決に携われる点に面白さを感じたためです。前職では中央省庁の調査研究に多く従事していましたが、自治体や民間といったより幅広い領域でのコンサルティング経験を積みたいと思ったこと、また自身が興味や関心を持つ公教育の領域で、自治体や学校など、より教育現場に近い場面で課題解決に携わりたいと思い、転職することを決めました。

PwCコンサルティングを選んだ一番の決め手は、「自身のやりたいことに深く共感してくれたこと」です。面接時に、一方的なジャッジをするのではなく、対話の中で私の経験、経験から生まれたやりたいことやビジョンに深く共感していただきました。「同じビジョンを持つ方達と一緒にお仕事をしたい！」と強く思い、PwCコンサルティングへの入社を決めました。

My Challenges

PwCコンサルティングで携わった業務のうち、印象的なものの1つに、学校における教員の働き方改革支援が挙げられます。実際に学校にお邪魔し、校長先生や教員の方々へのヒアリングやワークショップなどを通して、教員主導による働き方改革を「プロボノ」の形で支援するというものでした。今まで中央省庁の案件しか携わってこなかった私にとって、実際の教育現場が抱える課題の一端を感じられた点、また金銭的利益が生じないとしても、重要な社会課題の解決に真摯に取り組むPwCのビジョンを実感することができた点で、とても印象的な業務となりました。

現在は、教育委員会におけるシステム標準化対応に係るプロジェクトに携わっています。アクターこそ違うものの、学校現場が抱える課題と、教育委員会が抱える課題には多くの共通点があると感じています。公教育における課題解決に携わり、自身の専門性につなげられるよう日々の業務に取り組んでいる最中です。

Future

前職やPwCコンサルティングでのキャリアを通して、要件定義などのプロジェクトに携わることでシステムに係る専門性を、また中央省庁や教育委員会、学校現場のプロジェクトに携わることで公教育に係る専門性をそれぞれ少しずつ身に付けられていると感じます。

今後は、システムに係る専門性と教育領域における専門性をかけ合わせ、「デジタル×教育」の観点から社会課題の解決に携わりたいと考えています。デジタルは目的達成のための手段にすぎませんし、公教育のビジョンだけ掲げても実現可能な方策を考えられなければ絵に描いた餅に過ぎません。この2つのバランスをとり、社会課題の解決に少しでも貢献できるよう成長していきたいと思います。

なお、私が所属する部署は公共事業部ということもあり、社会課題の解決に携わりたいという思いを持つ仲間が非常に多いと感じています。社会課題の解決に少しでも興味関心がある方がいれば、PwCコンサルティングに参画いただき、ご一緒できたらとても嬉しいです。

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