従業員インタビュー

移転価格コンサルティングの
プロとしてクライアントの
ビジネスに深く寄り添う 移転価格部 マネージャー
2015年入社 （インタビュー当時）

米国で就職後、帰国のタイミングで以前から興味があった移転価格への配属を希望しました。業務に携わる中でそのダイナミックさに惹かれ、コンサルティング力を磨くことに。現在は子育てをしながら、引き続き移転価格コンサルティングに注力し、専門性を発揮しています。

PROFILE
高校卒業後、米国の大学に進学し、MBA修了後はPwC米国に入社。その2年後に帰国しPwC税理士法人に転籍。1年間の産休・育休取得を挟んで、現在は主に移転価格コンサルティングに携わる。

移転価格のダイナミックさに惹かれて

高校卒業後に米国に渡って現地の大学に進学したのは、語学力を身に付けたいという思いからでした。進学先に中西部を選んだのも、日本人の少なそうな土地で、語学習得により専念できると思ったためです。

大学ではビジネス会計学を学び、大学院でMBAを取得後、PwC米国に就職しました。日本語と英語の両方の語学スキルだけでなく、会計や経営学の知識も活かせる職場ということで選びました。また、洗練されたオフィスやフレンドリーな従業員に惹かれたこともその理由の1つです。

PwC米国では主に日系企業を担当していました。その後、日本に帰国することを決めた時も引き続きPwCで働くことを希望し、日本のPwC税理士法人に転籍しました。PwC税理士法人では、自ら希望して、以前から興味があった移転価格コンサルタントとしてのキャリアをスタートさせました。さまざまな業界のビジネススキームを学びながら、国際取引に与える税のインパクトを知ることは実に興味深く、私は夢中になっていきました。

移転価格コンサルティングにおいては、語学スキルやクライアントのビジネスへの理解が重要になると考えています。国際的なコンサルタントになりたいという思いもありました。そうした点が私にフィットしているのだと思います。以来、移転価格コンサルティングを担当し、現在に至っています。

ある日のスケジュール
リモートも対面も
6:00 必要に応じて、子どもが目覚める前に起きて、前日終えられなかった業務を早朝に集中して片付ける。
8:30 朝食後、子どもを保育園に送り届ける。そのまま自宅にUターン。
9:00 始業。夜間に海外から送られてきたメールをチェック。1日のスケジュールおよび業務リストを確認する。
9:30 チームメンバーやクライアントとのオンラインミーティング。その合間に、クライアントからの質問対応、レポートの作成やレビューを行う。
12:00 昼食。
13:00 クライアントのオフィスに赴き、国税当局とのミーティングに立ち会う。
16:00 帰宅後、レポートの作成やレビューの続きを完了させた後、翌日のスケジュールと業務予定を確認。
17:00 終業。保育園まで子どもをお迎えに。

語学力とビジネスへの理解を活かす

移転価格は、クライアントのビジネススキームを十分に理解していなければ、適切かつ的確なコンサルティングを行うことはできません。特にPwC税理士法人の場合、複数のクライアントや案件を並行して同時に担当するので、さまざまな業界や企業のビジネスに精通している必要があります。

私自身、メーカー、商社、小売、メディカル系など多様な業界のクライアントを担当しており、大変ではありますが、同時にそこに面白さを感じています。

私が担当しているプロジェクトでは、外資系企業に加え、日系企業の海外子会社も関わるため、英語を使って業務を行う機会が多いです。また、グローバルネットワークを通じてクライアントの海外拠点に所在するPwCのメンバーファームと協働するプロジェクトもあります。海外出向も盛んに行われており、自ら手を挙げればそのチャンスも多く得られます。移転価格部門では、海外にバックグラウンドがある人、異業種での前職経験がある人、税理士や公認会計士の資格を持った人など、さまざまな経歴を持つ従業員が活躍しています。

ビジネスのグローバル化が進むにつれて移転価格の重要性は高まっており、大手税理士法人はそのコンサルティングサービスに力を入れています。その中でもPwC税理士法人は国税当局出身者が多数在籍するなど、圧倒的な専門性を誇ります。

日本および国外の国税当局間で移転価格の取り決めを行う事前確認（APA）制度においては、特に長期にわたってクライアントに寄り添いながら案件に取り組むことになりますが、高い専門性を発揮しつつクライアントのビジネス、戦略への理解を一層深められることに、大きなやりがいが得られます。

子育てしながら柔軟な働き方を実現

PwC税理士法人の魅力の1つとして、多様な働き方が尊重される文化が挙げられます。私自身、米国から帰国後に出産を経験し、1年間の産休・育休を取得しました。その後復職し、子どもを保育園に預けながら仕事を続けていますが、コロナ禍において急遽休園になるなど、想定外の出来事に戸惑うことも多々あります。

その点で復職時にありがたかったのが、フレックスタイム制度です。特にコアタイムが設けられているわけではなく、例えば子どもの急な発熱で午後に数時間だけ早く仕事を切り上げて病院へ連れていくといったこともできます。文字どおりフレキシブルな働き方が可能な制度だと思います。

また、PwC税理士法人ではコロナ禍以前よりリモートワークを積極的に導入してきました。そのため制度、環境ともに充実しており、全くストレスを感じることはありません。国税当局との対面ミーティングなど、必要に応じて出社することもありますが、私自身はリモートワークが基本です。自分でコントロールしながらリモートワークと出社を使い分けられるので、非常に快適です。

特筆したいのは、PwC税理士法人では女性に限らず男性も当たり前のように育休を取得していることです。仕事に携わるのは数十年という長い期間ですが、子どもの今の成長を見守れるのは、その時だけですし、一瞬です。人生において最も貴重なその時間を家族と共有できるのは素晴らしいことだと思います。ぜひこれから入社される皆さんにも積極的に育休を取得し、ワークライフバランスを大事にしてほしいと思っています。

ソーシャルスキルも大切

今後も私は移転価格コンサルティングのプロフェッショナルとして、専門性を追求していきたいと考えています。また、移転価格の業務においては、複数の国のPwC担当者や、クライアント本社と海外子会社の担当者など多くの関係者とミーティングを行う必要があるほか、国税当局とのコーディネーションを行うこともあり、大勢の人と接することになります。コミュニケーション力が問われる業務ですので、移転価格についての専門性だけではなく、ソーシャルスキルも大切にし、クライアントとの信頼関係を築いていきたいと考えています。

現在は幅広い業種のクライアントを支援していますが、キャリアを重ねていく中で特定の業界の知見を深めて、将来的にはその業界の移転価格に関するスペシャリストを目指していきたいとも考えています。そしてビジネスのスキームや戦略をより深く理解した上で的確なコンサルティングを行える、クライアントに寄り添ったコンサルタントになりたいと思います。

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