
グローバル従業員意識/職場環境調査「希望と不安」2024:絶え間ない変化の中で、成果を上げ続けるにはどうすればよいか?
56,000人以上の従業員を対象とした2024年の調査レポートでは、変革を導くリーダーシップや生成AIの活用といった主要な変革テーマについて、グローバル全体と日本の傾向を比較しながら、変化に対応するために経営陣がとるべき6つの重要なアクションを提言します。
PwCは、世界の労働市場のあり方をスキルファーストに変革しようと推し進める世界経済フォーラムと協働し、本レポートにおける分析業務を支援しました。
「Putting Skills First: Opportunities for Building Efficient and Equitable Labour Markets(PwC仮訳:「スキルファースト:包括的で公平な労働市場を構築する機会」)」は、企業が個人の資格や職歴ではなく、特定の役割に対応するスキルやコンピテンシーに焦点を当てることによって、労働市場におけるスキル不足と人材不足をグローバルレベルで解消できる可能性を強調しています。
本レポートの概要:
「レジリエントで生産性の高い労働市場をつくれるかどうかは、労働力不足という課題にフォーカスし、スキルギャップの解消と、『未来の仕事』に必要なスキル開発のサポートをできるかどうかにかかっています」
本レポートは、前回の「スキルを最優先に:行動のためのフレームワーク」(英語版)で示した、最高経営責任者と政府のための首尾一貫したフレームワークをベースにしています。加えて、実際にスキルファーストの文化が根付き、そのメリットを享受している企業の事例を紹介しています。
※日本語版レポートは後日公開の予定です。
「スキルファースト・アプローチは、持続可能な経済、ビジネス、社会にアウトカムをもたらします。新たな人材プールにアクセスして今日のスキル不足と人材不足に対応することは、ビジネスモデルの刷新を可能にし、収益の拡大、雇用の創出、よりインクルーシブな雇用機会の創出を促します」
PwCは2030年までに10億人により良い教育、スキル、経済的機会としての仕事の提供を目指す、世界経済フォーラムの「リスキル革命(Reskilling Revolution)」の創設メンバーです。
56,000人以上の従業員を対象とした2024年の調査レポートでは、変革を導くリーダーシップや生成AIの活用といった主要な変革テーマについて、グローバル全体と日本の傾向を比較しながら、変化に対応するために経営陣がとるべき6つの重要なアクションを提言します。
46の国・地域の5万人以上の労働者から回答を得た2023年度調査より、本レポートでは日本の回答者に焦点を当て、諸外国との比較や時系列の分析を通じ、その実態や課題、対応について考察します。また日本企業に求められる取り組みについても提言しています。
連載第2回の本稿では、外国に関わりがあると自己認識しているワーカーへ実施したインタビューから、職場における“外国人”とは誰か、そして、職場で日常的に存在している「マイクロアグレッション」の問題点について考察します。
PwCとユニセフが行った共同調査研究によって、世界のグリーントランジションには、若者のスキルアップの果たす役割が特に大きいことが明らかになりました。本レポートは、政府・企業・若者に向け、この時代に推進すべきアップスキリングのあり方を提言します。