シリーズ「価値創造に向けたサステナビリティデータガバナンスの取り組み」 第1回：サステナビリティ情報の開示により重要性が増すデータガバナンス・データマネジメント
企業には財務的な成果を追求するだけでなく、社会的責任を果たすことが求められています。重要性が増すサステナビリティ情報の活用と開示おいて、不可欠となるのがデータガバナンスです。本コラムでは情報活用と開示の課題、その対処法について解説します。
PwC Japan有限責任監査法人のプロフェッショナルによる、サステナビリティ情報開示関連のコラム、対談を掲載しています。ISSB基準、SSBJ基準、CSRD／ESRSなどのサステナビリティ開示基準や、日本企業のサステナビリティ報告に関連した内容を扱っています（一部PwC Japanグループの他法人の記事も含みます）。
最新のコラム・対談
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人的資本に関する開示状況の分析（2024年3月期有価証券報告書）
2024年3月期の有価証券報告書における「女性管理職比率」「男性育児休業取得率」「男女間賃金差異」の3指標を開示している企業を対象として、開示状況の調査・分析を行いました。開示範囲、開示期間、開示内容や業種別傾向などについて解説します。
グローバルNGOから学ぶ日本企業のサステナビリティマネジメント推進【SIGWATCH Ltd. Robert Blood氏対談】
SIGWATCH社の創設者兼チェアマンであるRobert Blood氏による、「国際NGO 今日のアクティビズムへの理解と対応」と題した講演の要旨と、Blood氏とPwC Japan有限責任監査法人パートナーの田原との対談をお伝えします。
サステナビリティ情報の開示と保証のあり方に関するワーキング・グループ設置と議論の状況
サステナビリティ情報の開示と保証のあり方に関するワーキング・グループにおける2024年6月までの3回にわたる議論の状況と今後の日本企業の対応について、PwC Japan有限責任監査法人ディレクターの平井健之が解説します。
米国証券取引委員会（SEC）の気候関連開示規則が最終化、日本企業がすべきこととは
2024年3月6日にSECが気候関連開示規則を最終化、公表しました。PwC Japan有限責任監査法人パートナーの石橋武昭とディレクターの平井健之が規則の概要と日本企業が対応すべきことについて解説します。
ESG 10 minutes Vol.11
2024年6月発行の今号では、「SSBJによるサステナビリティ開示基準の公開草案の公表」「SEC気候関連開示規則の最終化」などを紹介しています。
サステナビリティ基準委員会（SSBJ）が国内でのサステナビリティ開示基準の公開草案を公表―基準の内容、そして日本企業がすべきこととは―
サステナビリティ基準委員会が2024年3月に国内でのサステナビリティ開示基準の公開草案を公表しました。基準の策定に至った背景や、日本企業に求められる対応について、PwC Japan有限責任監査法人パートナーの矢農理恵子と山田善隆が解説します。
日本の統合報告書における価値創造ストーリーの現状
統合報告書の役割の1つである「中長期目線での価値創造ストーリーの発信」について、投資家の視点や、日本企業が発行している統合報告書の調査結果を踏まえて解説します。
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シリーズ一覧
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