
サステナビリティ経営インタビューシリーズ
サステナビリティ経営に取り組む企業の経営層の皆さまや有識者へのインタビューを通じて、実現に向けての多様なアプローチと鍵を明らかにしていく対談シリーズです。
2017-04-11
「サステナビリティイヤーブック2017日本語版」がRobecoSAM AGより発行されました。PwCサステナビリティは、今後ますます重要性が高まる企業と投資家の対話においてこれが広く活用されることを願い、今年も日本語版の制作に協力しました。
サステナビリティ投資に特化した投資専門会社であるスイスのRobecoSAMは、独自に開発したコーポレートサステナビリティ評価(CSA)により、世界の主要企業の財務上重要なサステナビリティ/ESG(環境・社会・ガバナンス)の取り組みを毎年評価し、優れた取り組みを実践している企業をサステナビリティイヤーブックにて発表しています。ベスト・イン・クラスの企業のみが掲載される同イヤーブックは、長期的に競争力の高い企業を選別しようとする投資家にとっては羅針盤として、また、企業にとってはベンチマークなどのサステナビリティマネジメントのツールとして活用されています。
「サステナビリティイヤーブック2017」には、49か国、2,473社(各産業における全上場銘柄の時価総額の平均93%をカバー)を対象としたRobecoSAMの評価の結果として、コーポレートサステナビリティにおける優良企業470社が示されるとともに、分析対象の全60産業ごとに主な動向が整理されています。掲載された優良企業の地理的分布をみると、欧州(198社)が最も多く、次いでアジア太平洋(122社)、北米(82社)、新興国市場(68社)となっています。
また「サステナビリティイヤーブック2017」には、投資家や企業におけるCSAデータの活用方法(Knowledge for the Ages)が解説され、さらに、インパクトの測定と評価(Impact: What’s it Worth?)や人権(Corporations and Human Rights: Is the Elephant Finally Leaving the Room?)といった注目度の高いサステナビリティトピックが取り上げられています。
「サステナビリティイヤーブック2017」に掲載された日本企業53社をはじめ、本調査に参加した全ての日本企業の中長期的な成長と発展に向け、PwC Japanは、PwCグローバルネットワークと連携し、サステナビリティ戦略立案および情報開示に係るアドバイザリーサービスを通して、日本のコーポレートサステナビリティの推進を支援してまいります。
※RobecoSAM AG
1995年に設立されたサステナビリティ投資に特化した投資専門会社。1929年に設立されたオランダの資産運用会社Robecoの姉妹企業であり、オリックス株式会社が株主となっているRobeco Groupの子会社。
RobecoSAMは、資産運用業務の他、各種インデックス、インパクト分析と投資、サステナビリティ評価、ベンチマーキングなどの各種サービスを提供しています。RobecoSAMは、主な上場企業を対象に毎年実施しているCSAに基づき、財務上重要なサステナビリティ情報を集めた世界最大級のデータベースを構築しています。このデータは、Robeco Groupの子会社が運用している873億米ドルの資産運用にも使用され、また、RobecoSAMとS&Pダウ・ジョーンズ・インデックスが1999年に共同開発した世界有数のコーポレートサステナビリティ格付けであるDow Jones Sustainability Index(DJSI)の構成銘柄の選定にも活用されています。
本社はチューリッヒにあり、およそ130人の専門家を擁しています。
サステナビリティ経営に取り組む企業の経営層の皆さまや有識者へのインタビューを通じて、実現に向けての多様なアプローチと鍵を明らかにしていく対談シリーズです。
RobecoSAMのESGレーティング事業がS&P Global傘下となってから初となる「Sustainability Yearbook 2020 日本語版」が発行されました。PwC Japanグループは、2015年より日本語版の制作に協力しています。
「Sustainability Yearbook 2018 日本語版」がRobecoSAM AGより発行されました。PwC Japanグループは、日本企業におけるサステナビリティマネジメントや重要性が高まりつつある企業と投資家の対話において、これが広く活用されることを願い、2018年も日本語版の制作に協力しました。
世界主要企業の財務上重要なサステナビリティ/ESGの取り組みをRobecoSAMが独自の指標により評価している「サステナビリティイヤーブック2017」。2017年版も日本語版はPwCが制作協力しています。
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