
真の"SX"に挑む企業たち ~Striving for a sustainable future~ 「地域共創業」をビジョンに地域の課題を解決したい ーサステナビリティ戦略の要は「非財務指標」の活用ー
国内外でショッピングモール事業を展開するイオンモールで代表取締役社長を務める大野惠司氏と、サステナビリティ・トランスフォーメーション (SX)を通じた社会的インパクトの創出に取り組むPwCコンサルティングのパートナー屋敷信彦が、サステナビリティ経営をどのように実現するかについて語り合いました。
2020-08-19
RobecoSAMのESG(環境・社会・ガバナンス)レーティング事業がS&P Global傘下となってから初となる「Sustainability Yearbook 2020 日本語版」が発行されました。PwC Japanグループでは、本書が日本の企業および機関投資家の皆様に広く活用されることを願い、2015年より日本語版の制作に協力しております。
Sustainability Yearbookでは、Corporate Sustainability Assessment(CSA、コーポレートサステナビリティ評価)※により、世界の主要企業の財務上重要なサステナビリティ/ESGの取り組みを毎年評価し、産業ごとに最も優れた上位15%の企業を掲載しています。厳選されたベスト・イン・クラスの企業のみが掲載される本書は、長期的に競争力の高い企業を選別しようとする投資家にとっては羅針盤として、また、企業にとってはサステナビリティマネジメントのツールとしての役割を担っています。
最新版であるSustainability Yearbook 2020には、4,710社を対象としたCSAの結果として、コーポレートサステナビリティにおける優良企業458社が示されています。掲載された33カ国の優良企業の地理的分布を見ると、欧州167社(2019年は172社)が最も多く、次いでアジア太平洋118社(同113社)、新興国市場88社(同85社)、北米85社(同88社)、となっており、アジア太平洋および新興国市場の掲載企業数が2019年よりも増加しています。日本の掲載企業数は2019年の53社から57社に増加しています。
またSustainability Yearbook 2020では、企業一覧に加え、以下の論考も掲載しています。
Sustainability Yearbook 2020に掲載された日本企業57社をはじめ、本調査に参加された全ての日本企業の中長期的な成長と発展に向け、PwC Japanグループは、PwCグローバルネットワークと連携し、サステナビリティ戦略立案および情報開示に関わるアドバイザリーサービスを通して、日本のコーポレートサステナビリティの推進を支援します。
※Corporate Sustainability Assessment(CSA、コーポレートサステナビリティ評価)
持続可能な投資に焦点を当てたアセットマネージャーであるRobecoSAMは、1999年にCorporate Sustainability Assessment(CSA、コーポレートサステナビリティ評価)を開発しました。CSAは、過去20年間で数十億米ドルの資産を引き付け、多数のS&P ESGインデックスの基礎となっています。2020年にS&P GlobalがRobecoSAMのESGレーティング事業を買収し、現在は、DJSI(Dow Jones Sustainability Index)のための企業評価であるESGレーティング事業はS&P Globalが提供するサービスの一部となっています。
国内外でショッピングモール事業を展開するイオンモールで代表取締役社長を務める大野惠司氏と、サステナビリティ・トランスフォーメーション (SX)を通じた社会的インパクトの創出に取り組むPwCコンサルティングのパートナー屋敷信彦が、サステナビリティ経営をどのように実現するかについて語り合いました。
経営・事業とサステナビリティを統合して企業戦略を策定・実行する真のサステナビリティ・トランスフォーメーション(SX)を目指す取り組みについて、日立ソリューションズと同社のSXプロジェクトを支援するPwCコンサルティングのメンバーが対話しました。
「2024年問題」や慢性的な人手不足、地政学リスクといった課題を抱えながらグローバルな社会インフラとしての責務を果たす物流業界にとって、サステナビリティ・トランスフォーメーション(SX)は必然的に重視せざるを得ない経営アジェンダです。物流大手のNIPPON EXPRESSホールディングスと、同社のSXを支援するPwCコンサルティングのメンバーがサステナビリティ経営への転換の道のりについて語り合いました。
サステナビリティ・トランスフォーメーション(SX)は、気候変動だけでなく、人的資本や価値創造経営も含め、経営戦略に直結します。人材サービス大手のパーソルグループと、同グループを支援するPwCコンサルティングのメンバーが真のSXの実現に向けた取り組みについて議論しました。
TOPIX100構成銘柄企業のサステナビリティ情報開示を、SASB基準の観点から分析し、領域ごとの進展状況と改善余地について理解を深めることで、日本企業や投資家が今後の基準の変化に適応するための情報を提供します。
本レポートでは、現在、SASB基準の観点から日本企業がうまく対応できている領域と、さらなる改善の余地がある領域についての理解を深めることで、日本企業や投資家が、今後の基準の変化に適応するための情報を提供します。
PwCあらた有限責任監査法人は、SASB基準に対し日本企業の情報開示がどの程度適合しているかを調査しました。