デジタル戦略とトランスフォーメーション

デジタルを通じて、組織の目的達成を実現する

PwCでは、組織の目的達成方法が根本的に変化する時代に入ったと考えています。

私たちは、これをデジタル時代と呼んでいます。製品やサービスを絶えず進化、適応させ、速やかに調整、提供できるようにすることは、今や持続的な成功のために本質的かつ基本的な能力です。

組織の経営や運営にあたって根本的な変化を受け入れることは、長期的に成功を収め、存在意義を見出すために必要です。組織の慣行を微調整するだけでは、もはやかつてのような改善は実現できません。

デジタル化された組織になるための道のりは、トランスフォーメーションに向けた従来の活動とは異なります。新たなテクノロジーを導入するというよりは、マインドセットと戦略を根本的にシフトし、そして組織のあらゆる側面に手を加えることから始まります。

デジタル戦略

デジタル時代においては、組織が価値を創造し、また獲得する方法は変化し続けています。業界の境目は曖昧になり、新規参入者は従来型産業のバリューチェーンを飛び越え、速いペースで、前例のないようなパートナーシップが形成されているわけですが、そのすべてが急速に進展しているのです。テクノロジーの役割は、単に何かを実現することから、企業活動の中核部分を定義、再構築することへと変化しています。

デジタル化された組織になるためには、顧客チャネルをデジタル化するだけでは十分ではありません。ビジネス全体を根本から考え直す必要があります。どこに投資を集中させて、新規事業を通じて成長を加速させるのか。スピードやイノベーション、そして効率性を生かすために人材をどのように組織するのか。また、ビジネスと連携して稼働し、適応するテクノロジープラットフォームをどのように作るのか。それらについて、決断することが求められます。これがデジタル時代のためのデジタル戦略なのです。

デジタルトランスフォーメーション

ビジネスをデジタル化するアプローチは一つではありません。デジタルビジネス戦略がデジタル化の道筋を決めます。そして、企業がどのルートを選ぶかは、成長性、顧客、従業員経験、そして業務効率に関する戦略的選択によって左右されます。

どの道を選ぶにせよ、正しい企業文化の構築、スキルの向上、新たな働き方の推進、そして適切なテクノロジー基盤の整備は、最優先事項です。デジタルビジネスは根本的に、アジリティを受け入れる能力が不可欠です。すなわち、ビジネス環境の変化に呼応して変化することが求められます。ビジネスのデジタル化は組織全体に及ぶものであり、変化を絶えず把握することを伴います。そうすることで、適応性と継続的な学習変化がリーダー層と従業員の双方にとって自然なことになります。

適応に失敗する企業は、生き残ることができません。歩む道を選択し、小規模なことから始め、何が有効なのかを見極める必要があるのです。

次のステップ

ビジネスにとってデジタルは何を意味するでしょうか。PwCは、企業が具体的なチャンスを定義することにより、組織が実行可能なことだけに集中できるよう支援します。そして、顧客やリーダー、そして従業員にとって意味するものを可視化することにより、デジタルに命を吹き込みます。

変化の目的が明確であれば、リーダーたちは団結し、今後の取り組みに傾注できるようになります。PwCは、さまざまなイテレーション(反復型開発すること)に関する戦略を企業と共創することに注力します。そしてプロトタイピングを通じて、重要なコンセプトとソリューションを可視化して活気づけます。

トランスフォーメーションへの達成に向け、アジャイルで反復的なアプローチを採用します。小規模にスタートし、テストと学習を行い、従業員の積極性と興味を引き出すことが肝要です。PwCは、企業にとって最適なアプローチを定義できるよう支援するとともに、世界の絶え間ない変化を常に感じ取り、適応するための能力を組織内に構築します。

継続的な指導と支援により、新たなマインドセットと働き方を組み込めるようになります。チームがデジタル化の意味を理解し、ビジネス現場の最前線から取締役会に至るまで自然と実践できるように、支援します。

本コンテンツは、「Digital Strategy and Transformation」を一部抜粋し、翻訳したものです。翻訳には正確を期しておりますが、英語版と解釈の相違がある場合は、英語版に依拠してください。

主要メンバー

荒井 慎吾

パートナー, PwCコンサルティング合同会社

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中山 裕之

パートナー, PwCコンサルティング合同会社

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福田 健

パートナー, PwCコンサルティング合同会社

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大竹 秀明

パートナー, PwCコンサルティング合同会社

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町田 彰宏

パートナー, PwCコンサルティング合同会社

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