急速に進展し続けるテクノロジーと、世界各地で勢いを増すナショナリズム─
これらの潮流が、従来とは異なる新たなグローバリゼーションをもたらしつつある。こうした中、日本企業がさらなる成長と競争優位を勝ち取るためには、かつてない変革が求められている。そこで、2月22日に開催された「PwC グローバル メガトレンド フォーラム」では、デジタル化とナショナリズムがもたらす新しいグローバリゼーションに向けて、日本企業が描く成長戦略と取り組むべき課題について、さまざまな議論が繰り広げられた。フォーラムでは、「第21回 PwC世界CEO意識調査」の結果を踏まえて、「デジタル化時代の『稼ぐ力』の強化とガバナンス」、「イノベーションのための M&A」、「デジタル時代の人材戦略」という、日本企業の今後のビジネスに特に影響を与えるであろう3つのテーマにフォーカス。各分野に精通した気鋭のパネリストとPwCのプロフェッショナルが 繰り広げた熱い議論を通して、企業はどう対応していくべきか、いかに自社の成長戦略につなげていくべきかを探った。
PwCでは昨今の世界の現状に照らしてメガトレンドを新たに捉え直し、気候変動、テクノロジーによるディスラプション、人口動態の変化、世界の分断化、社会の不安定化という5つの喫緊の課題が与える影響を、個人・組織・国家の側面から詳細に考察しました。
PwCが、世界のCEOを対象に実施した「第21回世界CEO意識調査」をもとに、日本のCEOと世界全体や他地域のCEOを比較した調査結果を報告します。
PwC JapanグループはPwCのグローバルネットワークと連携し、日本企業の海外事業を包括的に支援しています。