
IFRS「財務諸表の表示・開示」プラクティス・ガイド
本書は、2024年4月に公表されたIFRS第18号「財務諸表における表示及び開示」を中心に、IAS第7号「キャッシュ・フロー計算書」やIAS第8号「財務諸表の作成基礎」を含め、財務諸表の表示および開示に関するIFRS会計基準の要求事項について解説しています。(中央経済社/2025年2月)
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2017-10-06
FASBとIASBは、両者の基準のコンバージェンスを継続して進めており、本書の第1版の発行から3年の間に、収益認識やリースといった主要なコンバージェンスプロジェクトの長年にわたる作業の成果が新基準として相次いで公表されました。また、当初はIFRSとのコンバージェンスを進めていたものの、FASB単独で検討することとなった金融商品会計基準(分類・測定および信用損失)が最終化され、連結会計基準、保険会計基準や継続企業に関する会計基準など、FASB独自プロジェクトによる改訂も公表されています。
第2版では、第1版と同様、基本的には2017年3月時点で有効な基準を対象として、アメリカの会計基準の概略ならびに会計処理および開示などの実務対応を主要テーマ別に解説し、さらにIFRSおよび日本の会計基準との比較を行っています。直接アメリカの会計基準を適用している企業の経理・財務担当者はもとより、IFRSの導入準備を進めている企業の関係者や日本基準の将来動向に関心を持つ方々にとっても有益であると思われます。
東洋経済新報社 2017年10月発行
4,600円(税抜き)421ページ/A5判
本書は、2024年4月に公表されたIFRS第18号「財務諸表における表示及び開示」を中心に、IAS第7号「キャッシュ・フロー計算書」やIAS第8号「財務諸表の作成基礎」を含め、財務諸表の表示および開示に関するIFRS会計基準の要求事項について解説しています。(中央経済社/2025年2月)
会社法計算書類の作成実務に携わる方々の疑問を解消できるよう、最新の開示例を多数収録し、会社法計算書類の作成方法や会社法の計算関係の最新実務について解説しています。(中央経済社/2025年2月)
本書では、税効果会計の基本的な事項から組織再編、グループ通算制度、IFRS会計基準対応など応用的な事項まで網羅的に解説しています。改訂版では、改正法人税等会計基準、グローバル・ミニマム課税の取り扱い、中間会計基準などを反映しています。(中央経済社/2024年10月)
会社法計算書類作成の実務に携わる方々の疑問を解消できるよう、最新の記載事例を多数収録し、会社法計算書類に関連した実務を詳しく丁寧に解説しています。(中央経済社/2024年2月)
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