PwCアドバイザリー合同会社マンスリーセミナー

PwCアドバイザリーは、毎月オンラインセミナーの配信を行っています。
本オンラインセミナーでは当社のアナリストが世界の今後の事業環境を見据えて、短期・中期の日本企業への影響、産業別業況分析や影響度などについて分析・解説します。
2023年7月より、下記にてアーカイブ視聴が可能となりました。ご多忙の折とは存じますが、ぜひご視聴ください。

メインスピーカー
PwCアドバイザリー合同会社ディレクター守山啓輔

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2025年3月
成長の壁を乗り越えろ（約15分）

配信期間：2025年3月31日（月）～2025年9月30日（火）

米国トランプ大統領のディール型アプローチが世界の政治経済を揺さぶっています。これまで成長を続けてきた日本企業は大きな壁に直面しています。
足元の状況を第一次トランプ政権の時と比べると、今回は海外要因に加え、国内でも新たな課題が顕在化しています。日本企業にとって、これまでの成功の方程式をあらためて検証し、戦略転換を行う時が来たのではないでしょうか。
今回のセミナーでは、トランプディールが起こした変化を市場がどう捉えているかを分析し、日本企業が直面する逆風（利上げ、円安修正、企業統治の混乱）に立ち向かうために、どのような戦略転換が必要かを解説します。
ぜひご参加ください。

2025年2月
円高でも成長するニッポンを目指せ（約15分）

配信期間：2025年2月28日（金）～2025年8月29日（金）

日本の経常収支は黒字基調ですが、その稼ぎ方は一変しました。これは成熟国家に伴う変化と呼べるのですが、一方でニッポンの産業競争力、企業の成長力は健在なのか、疑問は拭えません。
「円安で最高益」はこれからも続くのか。グローバル化で進んだ産業空洞化はこのままで良いのか。
今回のセミナーでは、「円安で最高益」を享受する現状に落とし穴はないか、そして持続力のある企業価値の向上には何が必要かを検証し、円高になっても成長を持続するためのヒントを探ります。
ぜひご参加ください。

2025年1月
「政治の年」の次は「乱の年」（約15分）
“It’s the economy!”

配信期間：2025年1月31日（金）～2025年7月31日（木）

2024年は正に「政治の年」でした。経済の悪化、地域紛争、社会の分断を背景に、世界各地で生じた政治の揺らぎ・混乱は2025年も続く見通しです。その背景には何が潜んでいるのでしょうか。
新春第一弾のセミナーでは、米国の揺らぎとインフレ後遺症が政治・社会、そして経済を不安定化するとの見通しに立ち、2025年のリスクシナリオを探ります。
「乱の年」2025年を乗り越えるための洞察をお届けしますので、ぜひご参加ください。

2024年12月
2025年2つの嵐がやって来る（約15分）
航路修正を迫られる日本企業

配信期間：2024年12月27日（金）～2025年6月30日（月）

2025年の干支は「乙巳（きのとみ）」
蛇のように脱皮し「再生や変化を繰り返しながら柔軟に発展していく」年です。
2025年は、過去3回起きた2つの嵐が日本企業を襲うことが懸念されています。現在の日本企業を取り巻く環境はこれまでとどう違うのか。今回の2つの嵐の影響は。
2024年最終月のセミナーは来る年を展望して、航路修正を迫られる日本企業の行方を探ります。

2024年11月
日米選挙後に起きる地殻変動（約15分）
軽視できない政治の混乱

配信期間：2024年11月27日（水）～2025年5月30日（金）

2024年は「政治の年」、その最終章ともいえる米国大統領選挙と日本の衆議院総選挙が終わりました。今回の選挙は結果をもって終わりでなく、重要なのはその後です。選挙後に軽視できない地殻変動が起きると見ています。特に国内政治は約10年ぶりの混乱へ向かうと見られ、日本企業にとっては「政治の安定」に守られる状態が終わることへの備えが必要となります。今回のセミナーは「政治の年」が何をもたらしたかを分析し、日本企業へのインパクトとこれから必要な戦略転換を探ります。

2024年10月
息を吹き返す新興国（約15分）
インフレ収束後の投資機会を探る

配信期間：2024年10月30日（水）～2025年4月25日（金）

米国が4年半ぶりの利下げを決定しました。超大国の金融政策の転換は世界経済に大きなインパクトを及ぼすと考えます。特に新興国ではこれまで停滞していた資金流入が回復することが見込まれます。
今月のセミナーでは、局面変化を迎える新興国投資の課題とリスクを探ります。日本企業にとって新たな時代の新興国投資の切り口とは何か。直接投資全体とサプライチェーン再構築の2つの視点から斬り込みます。

2024年9月
イノベーションに舵を切れ（約15分）
今取るべき生存戦略 (2)

配信期間：2024年9月26日（木）～2025年6月30日（月）

変化の波をもろに受けて揺れる日本経済と日本企業。当セミナーでお話しした懸念が早速顕在化しました。8月5日の株価ショックは金融市場のみならず、これからの企業活動全体に教訓を残すと見ています。「株価に一喜一憂すべきでない」という声がある一方、市場が発したシグナルは「いかにして企業価値を高めるか」という経営課題の根幹を問いかけていると言えます。
今回のセミナーは前回に続いて「今取るべき生存戦略」の第2弾として、「イノベーションに立ち返れ」をキーワードに、日本の企業・社会が早急に解決すべき課題に斬り込みます。

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