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コーポレートサステナビリティ 日本企業の長期的価値創造に向けて
2019-07-30
中長期的な社会の変化（メガトレンド）を踏まえて、グローバル企業は、コーポレートサステナビリティのアプローチを取るとともに、メガトレンドが企業の直接的なステークホルダーに影響を与えるインフルエンサーの行動を変化させ、結果、彼らが企業に大きなインパクトを与え始めていることを認識する必要があります。日本においても、「持続可能な開発目標（SDGs）」の達成に向けて、日本経済団体連合会（経団連）が、Society 5.0を提唱し、積極的にビジネスを通じて中長期的な社会課題の解決に貢献すると発表しました。また年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）による国連責任投資原則（UN PRI）への署名以降、日本におけるESG投資の急速な成長もこうした日本企業の長期的な社会課題の捉え方を大きく後押ししているといえます。
PwCでは、2016年より、こうしたいわゆるCSRからコーポレートサステナビリティへの移行の重要性についてレポートを発行してきました。3回目の発行となる今回も、これまでと同様、一部上場企業に勤める方々を対象としたオンライン調査を実施しました。日本企業におけるその認知レベルを把握するとともに、過去の調査との比較を通じて、ここ数年の変化のトレンドや産業による違いについても新たに考察しています。
本稿では、 まずPwCが示す5つのメガトレンドと、それらが企業に与える潜在的な影響を紹介します。また、社会や地球環境が持続可能であるとはどういうことか、その実現に向けた企業の果たすべき役割がどのように変遷してきているか、コーポレートサステナビリティについて概観します。そして、日本企業におけるコーポレートサステナビリティの認知レベルや産業による違いについて、調査結果をもとに考察します。最後に、日本企業がコーポレートサステナビリティへ移行するための具体的なアクションとして、3つの取り組みを提案します。
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