エンプロイーエクスペリエンスサーベイ 2020調査結果（速報版）

PwCコンサルティングは日本企業197社を対象に、エンプロイーエクスペリエンス（EX）^*の認知度や重要度、各社の取り組みの現状などについてHR総研（ProFuture株式会社）と共同調査を行い、その結果を取りまとめました。

今回の調査結果によると、「EX」という言葉の認知度は2018年から24ポイント上昇して73%となり、その認知度は急速に高まっていることが判明しました。

言葉の認知度だけでなく、その重要度も上昇しています。2018年の調査では84%の企業が「EXは人事部門の重要課題の一つである」と回答していましたが、今回はさらに5ポイント上昇して89％に達しており、ほぼ9割の企業がEXの向上を人事部門の重要課題であると認識しているということが分かりました。

さらに従業員5,000人以上の大企業に絞ると、認知度は93%となり、ほとんどの大企業でEXという言葉が認知されていることが分かりました。また、大企業の22%はEXを向上させるための施策を検討、または既に実施しており、2019年の10%から2倍以上の増加となっています。このことから、大企業においてはEX向上を人事部門の重要課題として捉え、そのための施策を検討・実行するステージに移行しつつあることが分かります。

PwCではEXを6つの領域に分けて定義しており、各領域におけるサーベイ回答企業の「EX成熟度」を計測しました。

今回の調査結果から、EX成熟度と従業員エンゲージメント（満足度）や退職率といった各種指標に正の相関がみられることが分かりました。特に従業員エンゲージメント（満足度）においては強い正の相関がみられ、「体系的なEX施策を実施することで従業員エンゲージメント（満足度）に好影響を与える」ことが明らかになりました。

さらに領域ごとに成熟度を分析したところ、6つの領域の内5つの領域において成熟度が昨年から上昇していることが分かりました。中でもワークスタイルオプション領域においては約16%の企業がレベル3となっており、一部の企業において働き方の選択肢を広げる施策に積極的に取り組んでいることが伺えます。昨年から比較すると、新型コロナウイルス感染症の感染が拡大したため、働く“場所”と“時間”の両面において柔軟な施策を設けた企業が増えたことが推察されます。

しかし、2020年の結果全体を俯瞰して見ると、半数以上はレベル0またはレベル1の「未成熟企業」の範囲にとどまっており、EXの各領域に対して体系的な施策を実行できている企業は多くないといえます。

特にネットワーキング領域に関しては昨年から成熟度が最も上昇している領域であるものの、未だ77%の企業がレベル0（施策が十分にとられていない）であり、ITツールを活用した社内ネットワーキングの促進（志向性の似ている社員のレコメンドや属性に基づく社員検索機能）、退職者（アルムナイ）との交流といった先進的な取り組みまでは広く実施されていません。

今回の調査結果を踏まえると、日本におけるEXの認知度や取り組み状況については「認知度・重要度は大企業を中心に急速に高まっており、一部の企業では施策実行のステージに移行しつつあるものの、まだ多くの企業では先進的な取り組みまでには至っていない」とまとめることができます。

人材獲得競争の激化やリモートワークの拡大などにより、従業員エンゲージメントの向上は人事部門の最重要課題の一つとなっています。また、従業員の志向性や価値観が多様化する今日においては一律的な施策ではなく、従業員のタイプごとにEXを設計し、EX向上に向けた体系的な活動として取り組むことが必要になるでしょう。

^*EX=Employee Experience（従業員の体験価値）：従業員が企業組織との間で体験・経験することの内容や価値を指す概念