eスポーツビジネスにおける海外市場への挑戦―日本企業への提言―

2021-11-04

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大がさまざまな産業に影響を及ぼす中、eスポーツ市場は拡大を続けています。まだまだ規模の小さな日本市場から世界に目を移すと、日本よりもはるかに大きな規模の市場や、eスポーツのエコシステムがまさに形成されようとしている市場が存在感を示しています。今後、日本企業がeスポーツ市場への参入、あるいは拡大の戦略を検討する上で、海外市場は見過ごせない存在となっています。本レポートでは、それらの海外市場のうち、中国、米国、インド、インドネシア、タイ、フィリピンの6カ国に注目して、参入の方法を探ります。

市場への参入の際に鍵となるのは、eスポーツ市場を取り巻くエコシステムの理解です。eスポーツのエコシステムは、従来の市場の中心だったゲーム業界のみならず、あらゆる業界の企業に門戸が開かれていますが、参入の際は、その目的と自社のケイパビリティを考慮し、ビジネスプレイヤーとしてどのポジションに立ち、また、どの国の市場を選ぶべきかを十分に検討する必要があります。PwCのeスポーツ事業推進室はその検討の土台として、①「eスポーツのエコシステム」モデルと②「ECT（経済・文化・技術）」モデルを活用し、各ビジネスプレイヤーと各市場における参入可能性を分析しています。

また、参入する際の打ち手の観点から、それらの分析結果をもとに3つのビジネスプレイヤーに着目しています。「パブリッシャー・IPホルダー」については、自社IP（知的財産）と現地のeスポーツタイトルを掛け合わせて、新たな市場の可能性を探ります。コラムでは、近年注目されているNFT（非代替性トークン）の可能性についても触れています。また、大会やリーグの規模が大きくなるにつれて欠かせない「プラットフォーマー」に対しては、プラットフォームに利用者を集めたその先のマネタイズモデルの一つとして、データビジネスの在り方を提言しています。「スポンサー」においては、eスポーツ市場の特性を理解した上で、eスポーツ内外の複数チャネルの活用およびマネジメントの重要性を述べています。

現在、eスポーツビジネスに興味を持ち、また、その市場への参入の検討を進めている日本企業にとって、海外市場を視野に入れてビジネス像を描くことが、近い将来の収益化には欠かせないでしょう。