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2020年から全世界へ広がり、社会的および経済的混乱を引き起こしたCOVID-19パンデミックは、誰にとっても予測不可能な危機となりました。それゆえに、COVID-19に対する各企業の対応は、その組織の危機対応能力そのものを表しているといえます。
今回で第2回目となるPwCのグローバルクライシスサーベイでは、COVID-19を乗り越えるために企業が取った行動を分析することで、さまざまな地域と業界における危機管理・危機対応の現状を明らかにしています。そして、目の前の危機を切り抜けるだけではなく、その経験から学び「レジリエンス(危機から回復する力)」によって企業価値を高めた企業の特徴も紹介します。
また、グローバルクライシスサーベイ日本分析版では、日本企業が取ったCOVID-19への対応は、他国の企業と比べてどのような違いがあるか、次の危機に備えるために今何をするべきかなどについて、さまざまな角度から検証しています。
会計不正や品質問題等に起因し、企業・組織が突如として危機的状況に直面するケースが増えています。そのようなとき、「ダメージをコントロールし、最小化する」ことは、経営者にしかできない仕事です。PwCは豊富な支援経験を生かし、経営者による危機対応をサポートします。
企業において不正、不祥事(粉飾決算、横領、背任、贈収賄、品質・データの改ざん、法令違反)が発生した際の対応がその後の明暗を大きく左右します。PwCは、不正発生時に求められる対応に関して総合的に支援します。
PwCは不正調査、贈収賄および不正競争の調査やリスクマネジメント、デジタルフォレンジックス、eディスカバリーへの対応やロイヤリティ監査など、広範なフォレンジックサービスを提供します。