
カスタマーエクスペリエンスと従業員エクスペリエンスの出会い
マーケットでの競争が激化するなか、成功しているビジネスリーダーは、価値の創出には体験から得られるリターンが不可欠であると認識しています。本レポートでは、顧客と従業員の体験に焦点を当てて企業がとるべき対応策を解説するとともに、日本企業に向けた示唆を紹介します。
ビジネスリーダーが、この3年間ほど数多くの課題への対処を迫られたことは、歴史上あまり例がありません。しかも、その1つ1つの課題には、さまざまな事情が絡む固有の複雑さがあります。そうした課題の全てに同時に対応しなければならなかったことも、いまだかつてありませんでした。
CEOをはじめとする経営陣は、今や、地経学や分極化の問題に対処できる外交官となり、サプライチェーンの混乱によって製品供給に滞りが生じた場合には怒れる顧客をなだめる危機管理者となり、人材をつなぎ止めるべく自社のパーパス(存在意義)の伝道師とならなければなりません。その上、社会意識を高く持ち、ESGの視点から意思決定を考え、トランスフォーメーションを推進するため、デジタルリテラシーを備え、同時に、ビジネスモデルの改革に必要なリスク耐性をも持ち合わせていなければならないのです。
レジリエンスや短期的な収益性に力を入れるだけでは、もはや十分ではありません。企業は、生き残りと成長に向け、変革を進める必要があるのです。
幸いなことに、全世界が混乱に見舞われる中、アジア太平洋地域はその嵐を切り抜けつつあります。今後10年間、世界の経済成長の70%はアジア太平洋地域からもたらされると予想されます。アジア太平洋地域には世界でも最大規模の消費者市場が複数あり、2030年には消費支出総額が世界一の地域になるでしょう。
成長のためにサプライチェーンの再編を行うにあたって、企業が検討しなければならない根本的問題が3つあると、私たちは考えています。
コロナ禍に端を発したサプライチェーンの混乱は、その後も続く世界的な激動によってますます悪化し、新たなサプライヤーや事業拠点の立地場所、人材を巡る競争を生み出すとともに、より包括的な戦略の変革の喫緊の必要性を浮き彫りにしました。これらの課題があるにもかかわらず、アジア太平洋地域は、成長に向けて準備が整っています。競争に勝つために差別化を図りつつ、先進技術やESGを味方につけることができる企業であれば、将来の成功は約束されています。成長に向けてリバランスを進めるためにCEOが取るべき実践的なステップについて、詳しくは以下のレポートをお読みください。
※本コンテンツは、Global supply chains: The race to rebalanceを翻訳したものです。翻訳には正確を期しておりますが、英語版と解釈の相違がある場合は、英語版に依拠してください。
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国内外でショッピングモール事業を展開するイオンモールで代表取締役社長を務める大野惠司氏と、サステナビリティ・トランスフォーメーション (SX)を通じた社会的インパクトの創出に取り組むPwCコンサルティングのパートナー屋敷信彦が、サステナビリティ経営をどのように実現するかについて語り合いました。
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