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ビジネスリーダーが、この3年間ほど数多くの課題への対処を迫られたことは、歴史上あまり例がありません。しかも、その1つ1つの課題には、さまざまな事情が絡む固有の複雑さがあります。そうした課題の全てに同時に対応しなければならなかったことも、いまだかつてありませんでした。
CEOをはじめとする経営陣は、今や、地経学や分極化の問題に対処できる外交官となり、サプライチェーンの混乱によって製品供給に滞りが生じた場合には怒れる顧客をなだめる危機管理者となり、人材をつなぎ止めるべく自社のパーパス(存在意義)の伝道師とならなければなりません。その上、社会意識を高く持ち、ESGの視点から意思決定を考え、トランスフォーメーションを推進するため、デジタルリテラシーを備え、同時に、ビジネスモデルの改革に必要なリスク耐性をも持ち合わせていなければならないのです。
レジリエンスや短期的な収益性に力を入れるだけでは、もはや十分ではありません。企業は、生き残りと成長に向け、変革を進める必要があるのです。
幸いなことに、全世界が混乱に見舞われる中、アジア太平洋地域はその嵐を切り抜けつつあります。今後10年間、世界の経済成長の70%はアジア太平洋地域からもたらされると予想されます。アジア太平洋地域には世界でも最大規模の消費者市場が複数あり、2030年には消費支出総額が世界一の地域になるでしょう。
成長のためにサプライチェーンの再編を行うにあたって、企業が検討しなければならない根本的問題が3つあると、私たちは考えています。
サプライチェーンは、もはや業務運営上の関心事ではなく、激動の時代において成功の鍵を握る戦略的資産です。調達・生産の場を求めて、アジアやその他の地域に目を向けるグローバル企業が増えており、適切な用地、サプライヤー、人材を巡る競争は激化しています。
テクノロジーの採用は、全体的な事業戦略に沿って行い、デジタル投資が長期的な成長と競争優位性に確実に結びつくようにする必要があります。直線的なサプライチェーンを1つのデジタルエコシステムへと作り変えることが、ゴールドスタンダードです。
サステナビリティは今や、コストではなく、バリュードライバーです。ESGの原則をビジネスに根付かせることによって、変化を続ける世界の中で、ビジネスの長期的存続を確実にすることができます。企業には、自社のグローバルサプライチェーンにおける実際のまたは潜在的な人権への影響や現代奴隷法への違反状況を理解・報告し、防止策を講じることがますます求められています。
コロナ禍に端を発したサプライチェーンの混乱は、その後も続く世界的な激動によってますます悪化し、新たなサプライヤーや事業拠点の立地場所、人材を巡る競争を生み出すとともに、より包括的な戦略の変革の喫緊の必要性を浮き彫りにしました。これらの課題があるにもかかわらず、アジア太平洋地域は、成長に向けて準備が整っています。競争に勝つために差別化を図りつつ、先進技術やESGを味方につけることができる企業であれば、将来の成功は約束されています。成長に向けてリバランスを進めるためにCEOが取るべき実践的なステップについて、詳しくは以下のレポートをお読みください。
※本コンテンツは、Global supply chains: The race to rebalanceを翻訳したものです。翻訳には正確を期しておりますが、英語版と解釈の相違がある場合は、英語版に依拠してください。