デジタル化がもたらすのは希望か、脅威か

デジタル環境変化に関する意識調査 2021年版（日本の調査結果分析）

テクノロジーの進歩は、私たちの仕事にどのような変化をもたらしているのでしょうか？

PwCは、デジタル化によって到来しつつある「新たな世界」で必要になる「新たなスキル」について、日本および各国の社会人がその変化をどのようにとらえているかを探る『デジタル環境変化に関する意識調査』を実施しています。2回目となる2021年度の調査では世界19カ国の約32,500名を対象に、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響で加速するデジタル化の波が自分たちの仕事環境をどのように変えていると感じているかについて聞きました。本レポートでは日本の回答者の回答に焦点を当て、諸外国との比較分析を通じて、日本の社会人の仕事環境の実態や、デジタルデバイド、アップスキリング（スキルの向上）やリスキリング（再教育）を巡る課題を考察します。

日本の回答者は将来の仕事に対して悲観的

日本では将来の仕事をネガティブに捉えている回答者が約4分の3を占める
諸外国に比べて日本は将来の仕事に対して悲観的な見方が顕著
未来の仕事に前向きになれるような情報発信がもっと必要

将来の仕事について、日本の回答者は「心配だ」あるいは「興味がない」と否定的な回答が4分の3を占め、「楽しみだ」あるいは「自信がある」と肯定的な回答が大半を占めるインド（75%）や中国（73%）などの諸外国と比べ、悲観的な見方が顕著であることが明らかになりました。日本の社会人に対しては、未来の仕事に前向きになれるような情報発信がより一層必要だと考えられます。

新しいテクノロジーの活用に自信がない

先端テクノロジーへの順応に強い自信を持つ日本の回答者の割合はわずか5％
諸外国に比べて日本は圧倒的に自信が弱い
デジタルアップスキリング、リスキリングの施策展開が必要

職場に導入される新たなテクノロジーに順応できる自信について、グローバル全体では80%の回答者が「自信がある」、14%が「自信がない」と回答しました。これに比べ、日本の回答者で「自信がある」と回答したのは42%（42%の中で「とても自信がある」と回答したのは5%）で、「自信がない」と回答した割合が40%と、新たなテクノロジーに順応する自信が諸外国に比べて圧倒的に低い結果となりました。日本の社会人のテクノロジーに対する自信を高められるよう、デジタル分野でのアップスキリング（スキル向上）やリスキリング（再教育）の施策展開・強化が必要とされています。

テクノロジーの活用への自信は属性によって異なる

日本の中でも属性によって自信の強弱に違いが表れる
将来への順応力に不安を抱える傾向は、女性、高齢層、非正規の雇用形態の方が強い
意欲があれば誰も取り残さない施策にコミットメントできるかどうか

属性別に見ると、日本の回答者は女性よりも男性の方が職場に導入される新たなテクノロジーに順応できる自信が高く、年齢層別では、若年層ほど自信が高く、高齢層ほど自信が低い傾向にあることが分かりました。雇用形態別では、個人事業主とフルタイムの被雇用者は比較的自信が高い一方、契約労働者やパートタイムの被雇用者などの非正規の雇用形態の労働者は自信が低いという結果になりました。経営者は、性別や年齢、雇用形態に関係なく、意欲がある社会人には公平にアップスキリングの機会を提供する施策にコミットすることが求められています。

スキルの習得に対する自信も低い

新しいスキルの獲得についても日本の回答者は自信が低い
前提として関心や意識が海外より低いと考えられる
継続的なアップスキリングが必要だという健全な危機意識づくりが課題

新しいスキルやテクノロジーの習得について、グローバル全体では74%の回答者が「絶えず新しいスキルを学んでいる」と回答したのに対し、日本の回答者で肯定的な回答をした割合は40%、「どちらでもない」「分からない」と回答した割合が44%に上りました。新しいスキルやテクノロジーに対する関心や意識が諸外国に比べて低く、まずは継続的なアップスキリングが必要だという健全な危機意識を醸成することが求められます。

リモートワーク化が難しいと認識

リモートでできる仕事の要素が日本は最低
自分の仕事をリモートワーク化するイメージができていない
リモートワークの普及へ向けて意識改革から検討の余地がある

「現在の仕事について、高度なテクノロジーを使用してリモートで実行できる仕事の要素があるか」という質問に対し、インドや中国など多くの国では過半の回答者が「ある」と回答したのに比べ、日本の回答者で「ある」と回答した割合は40%と調査対象国の中で最も低い水準となりました。今の仕事をどのようにすればリモートワーク化できるのか、リモートワークの普及に向けて業務改革のみならず、社会人の意識改革についても検討の余地があることがうかがえます。

調査概要

調査時期：2021年2月
対象国：19カ国（オーストラリア、カナダ、中国、フランス、ドイツ、インド、日本、クウェート、マレーシア、オランダ、ポーランド、カタール、サウジアラビア、シンガポール、南アフリカ、スペイン、アラブ首長国連邦、英国、米国）
グローバルの回答者：32,517名
日本の回答者：2,001名