デジタル化がもたらすのは希望か、脅威か

• 回答者の60％は、自動化によって多くの雇用が失われるリスクを懸念している。
• 回答者の48％は、これまでのような雇用形態は今後失われ、自分の持つスキルを必要とする相手に短期契約で提供することになると考えている。
• 回答者の56％は、安定した長期雇用の下で働く人は今後ほとんどいなくなると考えている。インドではその回答者の割合は81％に跳ね上がっている。
• 回答者の61％は、政府は雇用を守る対策を取るべきと考えており、55歳以上（51％）よりも、18～34歳（66％）の方が深刻に受け止めている。
• 社会人の回答者の39％は、自分の仕事は今後5年以内に時代遅れになる可能性があると考えている。

重要なポイント

COVID-19の拡大はすでにあらゆる産業に破壊的な変化をもたらしていることから、回答者は将来に不安を感じています。

企業は自動化の実現を加速させており、多くの業務は今後もリモートで行われることになります。そのため、業種を問わず、従業員はこれまでとは異なる考え方や働き方を可能にする新たなスキルを習得する必要に迫られています。先行きは1つに決まっているわけではありません。将来に向けた計画は静的ではなく動的な視点で立てるべきでしょう。

• 社会人の回答者の50％は、職場での差別によってキャリアアップや研修の機会を得られなかったと回答している。
• 社会人の回答者の22％は、年齢を理由に機会を得られなかったと回答。若年層も上の年齢層と同じように影響を受けている。
• 社会人の回答者の13％は出身民族を理由に機会を得られなかったと回答している。
• 社会人の回答者の14％は、性別を理由に機会を得られなかったと回答。このような経験を持つ女性は男性の2倍である。
• 社会人の回答者の13％は、社会階級や生い立ちを理由に機会を得られなかったと回答している。

重要なポイント

COVID-19の影響は、人種による不平等や社会的な緊張を世界中で浮き彫りにしました。また、この1年で男性よりも女性の方が多く労働市場を去ったため、男女平等への取り組みも後退しています。さらに、若い社会人の多くが、組織の中で昇進の機会を与えられずにいます。

パーパス（存在意義）ドリブン型の多様化した職場を築く方法について、忌憚のない包摂的な話し合いを行う必要性が高まっています。企業は耳の痛くなるような質問を従業員に投げかけ、得られた回答を真摯に検討する必要があります。そうしなければならないのは、それがただ単に正しい行為だからというだけでなく、事業にとってもメリットがあるからです。多様な従業員基盤を確保し、包摂性の向上に向けて熟慮を重ねた取り組みを進めることで、異なる視点や独創的な発想、自由闊達な協力を通してより良い成果が生まれ、広く社会の経済発展につながります。そうなれば、あらゆる人々がその恩恵を受けられるでしょう。

• リモートワークが可能な回答者のうち、これまで通りの完全出社型の環境に戻りたいと考えているのはわずか9％である。
• リモートワークが可能な回答者の72％は、出社とリモートワークを組み合わせた働き方を希望すると回答している。
• 19％の回答者は、全く出社しない完全リモートワークを希望している。
• リモートワークが可能な職務に就いている回答者は、大都市圏（66％）の方が地方（44％）よりも多い。
• 回答者の51％は、今後3～5年の間にテクノロジーの大きな進歩が働き方を変えると考えている。
• 雇用主がテクノロジー（センサーやウェアラブルデバイスなど）を活用して仕事の成果をモニターすることに関して、回答者の44％は賛成し、31％は反対している。
• しかし、雇用主が自分の個人情報（ソーシャルメディアのプロフィールなど）にアクセスすることについては、回答者の41％が消極的で、それを受け入れる回答者は35％にとどまっている。

重要なポイント

リモートワークが可能な場合、完全出社型の環境に戻りたいと答えた回答者の割合は驚くほど低いものでした。こうした現状を踏まえ、ほとんどの企業は少なくともある程度のリモートワークまたはフレックスタイム制を維持することを計画しています。リモートワークが雇用戦略の一部として定着することを期待する社会人は半数を超えています。その結果、これまでとは異なる形の物理的な空間が必要になることでしょう。

経営者が将来に適したオフィスを再構築する際には、従業員同士が関係をスタートさせ、築き上げ、強化できるような空間を増やすことに注力すべきでしょう。そうした空間は従業員が組織文化やブランドを体感できる場所であり、チームメンバーが集まってブレインストーミングやコラボレーション、問題解決を行う場所でもあります。