グローバル情報セキュリティ調査2018 Vol.1：サイバーショックに備え、デジタル社会を強化する

2018-06-15

「グローバル情報セキュリティ調査」は、PwCが毎年「CIO Magazine」、「CSO Magazine」両誌と共同で世界的に実施している、情報セキュリティに関するオンライン調査です。

企業を取りまくネットワークは日々複雑化し、組織間の相互依存性が高まりつつあります。このような中、従来の情報漏えいではなく、ビジネスの「可用性」を脅かし、事業を停止へと追い込むサイバー攻撃が注目されるようになりました。絡まりあうエコシステムの中で、どこか一カ所が攻撃を受け停止すると、関連する企業全てに被害が及びかねません。どのような対策が求められるのでしょう。

本調査の結果、日本はサイバーセキュリティ戦略の見直し頻度が高く、サイバー攻撃を大きな脅威と捉えていることが分かりました。また、原料調達から消費者に届くまでの一連のサプライチェーンへのセキュリティ基準定着を重要視しており、事業継続にも危機感を持っていることがうかがえます。このように、さまざまなセキュリティ対策を行ってはいるものの、一方で、経営陣がサイバーセキュリティ対策に自信を持てないでいる状況が浮き彫りになりました。本レポートでは、このギャップに潜む真因を深堀りしています。

本レポートで解説する調査結果は、122カ国の9,500人以上の経営者や責任者からデータを収集し、企業の情報セキュリティに関する問題意識、投資動向、対策などからトレンドや企業の規模、業種、地域ごとの特徴を明らかにしています。また、グローバルと日本企業のデータを分析し、日本企業が取り組むべき二つのテーマを提言としてまとめています。企業のサイバーセキュリティ戦略の策定や効果的なセキュリティ投資のために、経営者やセキュリティ責任者の皆様に、ぜひ本レポートをご活用いただきたいと考えています。