デジタル化がもたらすのは希望か、脅威か

‐デジタル環境変化に関する意識調査‐

テクノロジーが仕事にもたらす影響を、人々はどのようにとらえているのでしょうか？
本レポートでは、デジタル化によって到来しつつある「新たな世界」で必要になる「新たなスキル」について、日本および各国の社会人がその変化をどのようにとらえているかを探りました。
PwCは、今後デジタルデバイドが深刻な社会課題に発展すると懸念しており、そのインパクトを最小化するため、スキルの向上、すなわち「アップスキリング」にグローバルネットワーク全体で取り組んでいます。
本レポートが、これからの仕事の在り方とそれに向けたアップスキリングについて考えるきっかけとなれば幸いです。

7割が新たなスキルの習得を行っていない

デジタル化が仕事を取り巻く環境にもたらす変化への意識を探った本調査では、日本の社会人において、約7割の人が新たなスキルの習得を行っていないと回答しました。諸外国全体では85％が習得を行っているのと比較すると、日本はアップスキリングで圧倒的に後れを取っていることがわかります。

他国と比較しても、自動化に対する危機感は相対的に低い

「今後10年間に自動化によって自分の仕事がなくなったり大幅に変わる可能性がある」と回答したのは、日本の社会人は30％、日本以外の諸外国全体では53％でした。各国別に見ると、中国では89％、インドでは82％、米国では37％、英国では29％で、日本、米国、英国などの先進国よりも、中国、インドなど新興国の社会人の危機感が強いことがわかりました。これらはそれぞれの国での危機感の違いを反映しているものと推察されますが、この違いが、今後の国家間でのデジタルデバイドにも影響してくる可能性があります。