2022年はメタバース元年とも言われるほど、メタバースをめぐる環境が急速に進化しています。「メタバース」という言葉は、1992年に発表されたSF小説『スノウ・クラッシュ』（ニール・スティーヴンスン）で初めて紹介され、2000年代中盤にはメタバースの先駆けとされるアプリの公開などをきっかけにブームが起き、特にゲームやエンタテイメントの世界を中心として、バーチャル世界での体験が利用者に提供されてきました。
そのような背景を持つメタバースですが、COVID-19などをきっかけとした、リアル空間での課題・要請の解決策としてのバーチャル空間に対するニーズの高まりや、それに応えるための技術や資金などインフラ提供の動きが相まって、ゲームやエンタメの世界からいよいよ、ビジネスの世界へと広がる様相を見せ始めました。
PwCコンサルティング合同会社は、このようなメタバースのビジネス利用の実態と課題を探るため、2022年3月に1,000社を超える企業を対象とした大規模調査を行いました。メタバースに関する企業向けの調査としては日本最大規模のものとなります。
本稿では、調査から得られた重要な示唆をご紹介するとともに、企業が今後メタバースにどのように取り組んでいくべきかについてまとめました。
※1 本調査の対象1,085社をスクリーニングする目的で、企業パネルから無作為に抽出した72,033社に対して予備調査を実施した
※2 メタバースと併せてNFT（Non-Fungible Token：非代替性トークン）についての関連調査も行ったため、抽出条件に含んでいる
集計対象：認知率…予備調査回答者より無作為に抽出（n=10,000）／関心度合い…本調査全回答者（n=1,085）
集計対象：本調査全回答者（n=1,085）
集計対象：本調査全回答者（n=1,085）
集計対象：自社のビジネス活用にチャンスと捉えていると回答している企業（n=946）
集計対象：メタバースのビジネス活用について検討中、予算化済み、具体的な案件を推進中の企業（n=410）
集計対象：本調査全回答者（n=1,085）
集計対象：本調査全回答者（n=1,085） ※小数点以下は四捨五入
集計対象：メタバースのビジネス活用について検討中、予算化済み、具体的な案件を推進中の企業（n=410） ※小数点以下は四捨五入
集計対象：本調査全回答者（n=1,085）
集計対象：メタバースの活用にとても関心のある企業（n=167）
集計対象：メタバースのビジネス活用で具体的な案件を推進中もしくは予算化済みの企業（n=102）
集計対象：メタバースのビジネス活用について検討中、予算化済み、具体的な案件を推進中の企業（n=410）
集計対象：本調査全回答者（n=1,085）
1,085社への調査から分かったことは、ビジネスにおけるメタバースの認知率は、既に5割に迫っており、うち2割はメタバースの自社ビジネスへの活用に興味を持っているということでした。活用に関心が高い企業群を中心に、具体的な案件への取り組みや予算化が既に活発になっています。
また、メタバースは9割もの企業が脅威よりも機会として捉えており、新たなビジネスや市場の創出を期待している企業もほぼ5割に達しています。しかしながら、導入する目的の明確化や費用対効果の説明などに課題を抱えている企業も多く、いまだ活用イメージが明確になっていないことがうかがえます。求められるスピードの獲得と内部への説明責任の狭間で、ジレンマに陥っている可能性もあるでしょう。
積極的な企業が既に具体的な取り組みを始めている中で、メタバースへの取り組みや事業化が遅れることは、既存の自社ビジネスへ影響を及ぼすこともありえます。すなわち大いなる機会であったはずのメタバースが、他社の取り組みが先行するために脅威となってしまうかもしれません。メタバースをビジネスに活用するために、今すぐアクションを起こすことが求められています。
