ピープルアナリティクスサーベイ 2022 データドリブンへのチャレンジ―次世代企業の8つの特徴―

ProFuture株式会社とPwCコンサルティング合同会社によるピープルアナリティクスに関する活用動向調査が第7回を迎えました。日本企業152社を対象に実施した今回のサーベイでは、人材データの活用・分析の取り組み状況や環境、体制の整備状況について調査しました。

その結果、人材データの活用・分析の取り組み状況について「取り組みを実施している／実施した」「今後取り組む予定がある」と回答した企業は、昨年度調査から2ポイント増となる56％でした（図表1）。2016年から2022年までの経年推移を見ると、人材データの活用に取り組む日本企業は44％から56％と緩やかな増加にとどまっています。

ピープルアナリティクスは日本企業でも徐々に成長を見せていますが、グローバルに目を向けるとさらに進んだ傾向が見えてきます。

グローバルのピープルアナリティクス関連のレポートやカンファレンスでは、ビジネスの価値を高めるためにピープルアナリティクスが活用されている事例が多数紹介されており、CHRO（最高人事責任者）としてもピープルアナリティクスのリーダーを信頼できるアドバイザリーとして配置していることが報告されています。

また、CHROの多くがデータと分析が人事戦略の不可欠な要素であることを明確にしています。

本レポートでは特に先進的な取り組みをしている企業を「次世代企業」と定義し、その特徴について考察を行いました（図表2）。

ピープルアナリティクスの取り組みにおける8つの特徴（図表3）にフォーカスしていますが、特筆すべきは、これらの企業がピープルアナリティクスによる目的の達成のために、強化すべき最重要項目として「意識改革」を挙げているところです。

データドリブンの文化を浸透させるため、職位や職種にかかわらず全社的な取り組みに昇華させており、推進する専門組織の設置は次世代企業で既に57％に達し、残りの43％も設置を視野に入れています。

データ活用のための基盤、分析ツール等の環境は既に整えられており、目的に応じて利用するユーザーも人事部門だけでなく、経営層、マネジメント、従業員に至るまで幅広い状態です。

このように国内においても、ピープルアナリティクスを通じて、人事部門が事業価値を高める役割を果たし始めています。その意味では、グローバルと比較しても遜色ないレベルで取り組んでいる企業は確かに存在すると言えます。

本レポートでは、「次世代企業」の8つの特徴、またピープルアナリティクスの進展に求められるチャレンジについて考察を深めています。現在のピープルアナリティクスの動向や次世代企業の傾向を知るための一助となれば幸いです。