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2018-06-29
日本企業264社を対象に、人材データ分析の活用に関する成熟度や取り組みの現状、さらなる活用の課題などについて、ProFuture株式会社と協同調査を行い、その結果を取りまとめました。
今回の調査結果から、従業員5,000名以上の企業のうち70%以上の企業で、人材データ分析に関する取り組みを既に予定/実施しており、大企業ほど人材データ分析への関心度が高く、かつ実際に取り組んでいる(または取り組む予定である)様子がうかがえます。
また、2016年に実施した「人材データの分析活用度調査」における回答結果との比較も実施しており、その結果、先進的な企業においては、トライアル段階を脱して、ピープルアナリティクスの本格的な活用が始まりつつあることが明らかになりました。
なお本レポートでは、調査結果の分析に加え、ピープルアナリティクスを取り巻く現況や、人材データ活用を進化させるために日本企業がなすべきことについても解説しています。
【図1】従業員規模別の人材データ分析活用の現状
【図2】人材データ分析活用において強化すべき要素
人事領域においても、人材データの活用と分析(ピープルアナリティクス)によって意思決定精度の向上や業務の効率化を図る動きが広がっています。PwCは、人事領域とデータ分析の専門家が協働し、組織・人事課題を踏まえた仮説の立案からデータ分析、施策立案までを一貫して支援します。
PwCは、これまで培ってきたリスクマネジメントおよびアナリティクスにかかわる知見・経験を基に、企業内外のビックデータのリスクマネジメント領域への活用(リスク低減、リスク兆候の検知、意思決定の高度化など) を支援します。
PwCは、ミッション再定義、人事機能改革、サービスデリバリーモデル改革、組織改革、ロードマップ策定などを通じて、ビジネス戦略に沿った人事変革を支援します。