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2020-12-28
日本企業236社を対象に、人材データ分析の活用に関する成熟度や取り組みの現状、さらなる活用の課題などについて、ProFuture株式会社と共同調査を行い、その結果を取りまとめました。
今回の調査、および過去に実施した「人材データの分析活用度調査」における回答結果から、人材データ分析に関する取り組みを既に予定/実施している企業の割合は2016年と比較して7ポイント、従業員5,000名以上の企業に限れば21ポイント増えており、大企業を中心として人材データ分析の活用の流れが着実に広がっている様子がうかがえます。
また、人材データ分析における活用データの現状、および将来の展望に関する回答結果からは、人事システムで管理する基本的な人事データだけでなく、より広範なデータを活用しようとする各企業の姿勢が見てとれるとともに、先進企業ほどその傾向は強いことが明らかになりました。
リモートワークなどの働き方の変化もあり、取組企業の増加や領域の拡大、分析レベルの向上という以前から引き続き見られる特徴は、さらにその度合いを強めています。一方で、データを使って人事主導で意思決定するといった従来目指してきた姿そのものが変化しつつあるという予兆も見られます。従来通りのデータ、ユーザー、プラットフォーム、ガバナンスに頼る方法は、刻々と変化する働き方の実態をタイムリーに捉えた対策は打ちにくくなっています。
こうした背景の下、従来の「HRデータ」から「ピープルデータ」への質的な転換が求められています。今後は、ワークスタイルやパルスサーベイなど頻繁にアップデートされる“動的な”データの活用、人事以外の現場マネージャーや一般従業員がデータを活用しながらマネジメントや仕事に役立てていくこと、それにともない社内に幅広く使ってもらうためにBIツールの活用やデータレイクおよびデータマートの構築による分析・活用しやすい環境づくりが今後ますます必要となってくると想定しています。
人事領域においても、人材データの活用と分析(ピープルアナリティクス)によって意思決定精度の向上や業務の効率化を図る動きが広がっています。PwCは、人事領域とデータ分析の専門家が協働し、組織・人事課題を踏まえた仮説の立案からデータ分析、施策立案までを一貫して支援します。
PwCは、これまで培ってきたリスクマネジメントおよびアナリティクスにかかわる知見・経験を基に、企業内外のビックデータのリスクマネジメント領域への活用(リスク低減、リスク兆候の検知、意思決定の高度化など) を支援します。
PwCは、ミッション再定義、人事機能改革、サービスデリバリーモデル改革、組織改革、ロードマップ策定などを通じて、ビジネス戦略に沿った人事変革を支援します。