
DX人材活用の差別化戦略ノート
DX推進では内部人材の変革・育成が鍵となります。本稿では、DX人材アセスメントサービスでの1万人超の支援実績をもとに、日本企業におけるDX人材の傾向と課題を分析し、経営戦略と人材施策を連動したDX推進のための包括的アプローチについて議論します。
2020-12-28
日本企業236社を対象に、人材データ分析の活用に関する成熟度や取り組みの現状、さらなる活用の課題などについて、ProFuture株式会社と共同調査を行い、その結果を取りまとめました。
今回の調査、および過去に実施した「人材データの分析活用度調査」における回答結果から、人材データ分析に関する取り組みを既に予定/実施している企業の割合は2016年と比較して7ポイント、従業員5,000名以上の企業に限れば21ポイント増えており、大企業を中心として人材データ分析の活用の流れが着実に広がっている様子がうかがえます。
また、人材データ分析における活用データの現状、および将来の展望に関する回答結果からは、人事システムで管理する基本的な人事データだけでなく、より広範なデータを活用しようとする各企業の姿勢が見てとれるとともに、先進企業ほどその傾向は強いことが明らかになりました。
リモートワークなどの働き方の変化もあり、取組企業の増加や領域の拡大、分析レベルの向上という以前から引き続き見られる特徴は、さらにその度合いを強めています。一方で、データを使って人事主導で意思決定するといった従来目指してきた姿そのものが変化しつつあるという予兆も見られます。従来通りのデータ、ユーザー、プラットフォーム、ガバナンスに頼る方法は、刻々と変化する働き方の実態をタイムリーに捉えた対策は打ちにくくなっています。
こうした背景の下、従来の「HRデータ」から「ピープルデータ」への質的な転換が求められています。今後は、ワークスタイルやパルスサーベイなど頻繁にアップデートされる“動的な”データの活用、人事以外の現場マネージャーや一般従業員がデータを活用しながらマネジメントや仕事に役立てていくこと、それにともない社内に幅広く使ってもらうためにBIツールの活用やデータレイクおよびデータマートの構築による分析・活用しやすい環境づくりが今後ますます必要となってくると想定しています。
DX推進では内部人材の変革・育成が鍵となります。本稿では、DX人材アセスメントサービスでの1万人超の支援実績をもとに、日本企業におけるDX人材の傾向と課題を分析し、経営戦略と人材施策を連動したDX推進のための包括的アプローチについて議論します。
国内においても、ピープルアナリティクスを通じて、人事部門が事業価値を高める役割を果たし始めています。7回目を迎えた最新版のピープルアナリティクスサーベイでは、特に先進的な取り組みを行う「次世代企業」の特徴と、さらなるチャレンジについて考察します。
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人的資本への注目が急速に高まる今、企業に求められるのは基準やガイドラインが定めた情報を開示することだけでしょうか。PwCコンサルティングは国内外約600社のレポートを独自に調査、国内企業の人的資本に関する取り組みにおける課題を考察しました。