ピープルアナリティクスサーベイ2022調査結果（速報版）

PwCコンサルティングは、ピープルアナリティクスにおける企業の取り組み状況、人材マネジメントに関連する人材データの利活用に関して、日本企業151社を対象にProFuture株式会社と共同調査を行いました。今回の2022年度の調査結果、および2016年から継続している同調査より、近年のトレンドについて5つのFindingsを抽出しましたので速報版として紹介します（図表1）。

5 Findings

Finding 2 従業員のモニタリングやスキルに関わるデータの活用ニーズが高まる――現状の活用状況に比べ3年後の活用を望む割合は約20ポイント増加

人材データ分析に用いるデータのうち、3年後に活用したいと考える度合いと現在の活用度の差は、20項目中16項目がプラスとなり、今後、人材データの活用・分析が拡大することで、活用するデータの種類も増加することが見込まれます。

この中で3年後に活用したいと考える活用度合いと現在の活用度の差が最も大きかったのは「ワークスタイル情報（社内コミュニケーション情報／業務ログ関連）」（それぞれ22ポイント／21ポイント）でした（図表4）。「パルスサーベイ」も19ポイントと差が大きく、今後のさらなる活用が求められていることがうかがえます。この背景として、リモートワークの普及といった働き方の変化や従業員の価値観の多様化に伴い、個々人のタイムリーな状況把握と即時的な打ち手の検討・実施のために、従業員のモニタリングに関わる人材データの活用が重視されていると推察されます。

また「スキル情報」（19ポイント）も今後の活用意向が高いと言えます。近年、ジョブ型制度の導入が浸透され、各ポジションで求められるスキル要件を明確化し、必要なスキルの分類・体系化をするスキルタクソノミー構築の取り組みが進みつつあります。スキルを中心とした適所適材の実現に向けて細分化・具体化されたスキルデータを集約し活用することが今後も重視されると考えられます。

なお「評価情報」「経歴情報」「勤怠状況」の今後の活用度は、現在と比べると減少が見込まれますが、3年後の活用を望む割合は依然として40％を超えており、今後も一定の活用が継続すると推察されます。

Finding 4 マネージャーと従業員本人への人材データ分析結果の提供が求められる――現在と今後提供したい割合を比較すると、マネージャー（25ポイント）、従業員（19ポイント）で大きな差異

人材データ分析の結果をどのようなユーザーに提供しているかを見ると、現在と今後の差異が最も大きかったのは、「マネージャー」（25ポイント）、ついで「従業員本人」（19ポイント）でした（図表6）。

労働環境や従業員の働き方の変化への柔軟な対応や実効性のあるマネジメントを実現する手段として、ワークスタイル情報やパルスサーベイなどを現場単位で管理・分析し、意思決定に繋げることが期待されていると推察します。また、ジョブ型制度においては、ビジネス環境やニーズの変化に柔軟に対応するため、職務基準に適した採用や異動・配置を現場主導で推進することが重要となります。現場主導での意思決定を実現するためには、必要なデータの提供は必須取り組み事項となります。また、従業員の目線からは、公募しているポジション情報を確認し、自律的にキャリア形成を図るための情報開示にも活用されます。

また、現在人材データ分析の結果を提供している対象は、「本社人事」が75％、次いで「経営層」が68％であり、これらの層を中心としたデータ活用が主流となっています。

将来的に人材データ分析の結果を提供したい対象としては「経営層」が74％と最も多く挙げられ、人材データ活用に関する経営層の関心度合は本社人事と同程度まで高まっている傾向にあります。人材データ活用に関する経営層の関心度や課題感も「非常に強い」と回答する企業が過去4年間で増加傾向にあり、前年度比では2ポイント増となりました（図表7）。

分析結果を経営層に提供することで、人材データ活用に基づく経営判断を促す考え方が浸透しつつあることが想定されます。