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2019-11-27
コンピューターゲームやビデオゲームを使ったスポーツ競技である「eスポーツ」が、近年大きな盛り上がりを見せています。世界的にさまざまな大会が催され、2022年に中国・杭州で開催されるスポーツイベント「アジア競技大会」では正式種目として採用が決定。オリンピック正式種目としての可能性も取り沙汰されるなど、多くの国において「プロスポーツ」として認知されています。日本においても、ゲーム産業のみならず周辺市場・産業にも経済効果が見込まれ、大手企業が続々と参入を表明。経済産業省も推進するなど、今後国内における一大産業として成長する可能性を持っています。
経済効果のみならず、クールジャパン戦略や地方創生、高齢・障がい者との共生、IoT教育などのさまざまな社会的意義があるとされるeスポーツ。この分野において、PwCコンサルティング合同会社(以下PwC)は2018年11月に「eスポーツ事業推進室」を設立し、eスポーツチームの立ち上げ支援サービスなどを提供しています。
2019年3月にはJリーグ初のeスポーツ部門を立ち上げた東京ヴェルディ株式会社とデータ解析領域におけるアドバイザリー契約を締結。PwCのデータ&アナリティクスチームが持つ独自の分析技術を活用し、高次な瞬発力や判断力が必要とされるeスポーツにおけるバイタルデータや試合結果などの分析・検証を行っています。また実際に公式大会へPwCのデータサイエンティストが帯同してプレッシャーの大きい状況下でバイタルデータを計測し、データに基づいたプレー改善やコンディション向上を支援するなど、選手のパフォーマンスやチームの強化をサポートしています。
本プロジェクトの対象はeスポーツですが、私たちはこれらの取り組みを通して得られる知見は、今後さまざまな領域の社会的課題の解決にも活用できると考えています。高度な分析手法を駆使したバイタルデータの解析は熱中症リスクの予測などのヘルスケア領域で、また知的パフォーマンスの数値化は労働生産性の向上など働き方改革への応用も期待されるものです。PwCは、これからもさまざまな領域への挑戦を積極的に進め、社会が直面する新たな課題の解決方法をいち早く導き出し、社会に貢献し続けていきます。
©J.LEAGUE
PwCデータ&アナリティクスチームが支援する東京ヴェルディeスポーツチーム