「輝く女性の活躍を加速する男性リーダーの会」への参加について

誰もが最大限の力を発揮できる環境と仕組みづくり

PwC JapanグループのInclusion & Diversity(以下、I&D)の取り組み

PwCは「社会における信頼を構築し、重要な課題を解決する」ことをPurpose(存在意義) としています。変わりゆく社会情勢の中で、優秀な人材と革新的なテクノロジーを融合することでこれまでにない洞察を提供し、クライアント、ステークホルダーとの信頼関係を築きながら、ビジネスと社会が直面する複雑な課題を解決することを目指しています。

私たちは、多様な経験と視点を結集したときに組織として最高の状態になり、パーパスを追求することができると考えています。そのため、性別や国籍、障がいの有無などに関係なくメンバー一人ひとりが目標に向かって前進することができ、また自分の居場所があると実感し、心理的安全性があるインクルーシブな企業文化の醸成に力を入れています。

社会がつくり出すさまざまな障害(バリアー)を取り除き、組織の仕組みを整え、インクルーシブな環境をつくることが、多様性の持つ本来の力の発揮につながります。PwCは、この「Inclusion First」の考え方のもと、I&Dを推進しています。

代表的な取り組み例としては、インクルーシブなマインドセットや知識を体系的に学ぶ約10時間の研修プログラム「Inclusive Mindset Badge」の実施があります。PwC Japanグループにおいて2024年度の完了者数は10,000人を超え、全体の92%に達しました。

PwC Japanグループの女性活躍推進の主な取り組み 

ジェンダーの領域では、2030年までのできるだけ早い段階で女性管理職比率を30%に引き上げることを目指し、採用応募者・採用者の女性比率や、昇進・退職の女性比率などをモニタリングし、継続的に取り組みを改善しています。

特に力を入れているのは、女性のリーダーシップ開発を目的に2016年度から展開している、女性リーダーシッププログラムです。シニアアソシエイト、マネージャー、シニアマネージャーの各階層別にキャリア形成を支援しています。また、女性のディレクター、パートナーを対象としたネットワークを2025年度から新たに立ち上げました。 

また、ジェンダー平等の推進には男性の働き方の見直しも欠かせません。その一例として、男性職員の育休取得を継続して推奨しており、取得率・平均取得週数をモニタリングしています。2024年度では、男性の育休取得率は99%、平均取得週数(土日除く)は6.7週間となりました。誰もが家庭やプライベートを大事にしながら仕事に最大限の力を発揮できる仕組みづくりを推進しています。

私たちは、Inclusion Firstの実践によりジェンダー平等を実現し、ステークホルダーの皆様とともに社会のスタンダードを進化させていきます。

以上

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