PwC Japanグループ、『LCAが変える産業の未来』を発刊

LCAに関連する幅広いテーマを各分野の専門人材により徹底解説

2023年2月14日
PwC Japanグループ

PwC Japanグループ(グループ代表:木村 浩一郎)は、新書籍『LCAが変える産業の未来』(ダイヤモンド社)を発刊しました。同書籍は、PwC Japanグループの複数のメンバーファームから「Life Cycle Assessment Consulting Initiative」(ライフ・サイクル・アセスメント・コンサルティング・イニシアチブ)のメンバーが執筆しました。

LCA(Life Cycle Assessment)とは、製品やサービスのライフサイクル全体における、投入資源、環境負荷及びそれらによる地球や生態系への環境影響を定量的に評価する方法で、その評価結果に基づき、製品設計や原材料の選択、製造工程、輸送手段や利用方法などを変革し、ライフサイクル全体で環境負荷を低減させることを目的としています。


本書ではLCAに対してなぜ今注目が高まっているのか、そこではどのような動きがあるのか、それをどのように企業活動・企業経営に組み込み生かしていくのかを解説します。
LCAに関連する課題を広くカバーし、それらへの取り組みのアプローチの端緒を紹介することで、次世代に向けた変革と持続的成長の一助になればと考えています。

本書の内容

  • はじめに
  • 序章 LCAとは何か
    LCAの重要性が増すこととなった背景について、気候変動やデータ基盤技術など様々な観点から解説します。また、企業に求められることについて、LCAへの対応策や競争ポイントの具体例を示しながらわかりやすく解説します。
    • なぜ今LCAか?
    • 企業に求められるのは何か?
  • 第1章 活発化するLCAをめぐる動き
    急速に動きつつあるLCAに関する変化の動向について、欧州で先行する規制・制度の観点や、LCAを支えるインフラとしてのデータ基盤などの技術の観点、カーボンプライシングやカーボンクレジットの動向、そして組織としての開示ルールの観点からまとめます。
    • 欧州におけるLCA制度化の動向と新しいデータ活用時代の到来
    • 欧州電池規則のインパクト
    • LCAとデジタルテクノロジー~データ流通ソリューション〜
    • LCAとデジタルテクノロジー〜ブロックチェーン、Web3.0〜
    • LCAをめぐる制度化動向 カーボンプライシング
    • LCAとカーボンクレジットの関係性
    • 気候変動に係る情報開示ルールの動向と日本の自動車産業における論点
  • 第2章 迫られるLCAへの対応
    変化の中で求められる企業戦略面での取り組みについて、バリューチェーンの観点と、企業の枠を超えた取り組みやサーキュラーエコノミー実現の観点から説明します。
    • 自動車サプライチェーンにおけるLCA対応戦略
    • LCA算出手法をめぐる国内外の製造業の動き
    • LCAに対応した生産システムの革新
    • LCA対応に向けた自動車R&Dの変革
    • 製品LCAにおける素材メーカーの取り組み
    • スマートモビリティによるLCAへの貢献
    • ネットゼロスマートシティ
    • 企業の枠を超えたカーボンニュートラルの取り組みの加速
    • サーキュラーエコノミー実現に向けたプラットフォーム構築
  • 特別対談
    幅広い産業に提供される半導体の製造装置を供給している東京エレクトロン株式会社の取り組み事例を、佐々木貞夫副社長との対談形式で紹介します。
  • おわりに

書籍情報

  • 書名:LCAが変える産業の未来
  • 著者:PwC Japanグループ Life Cycle Assessment Consulting Initiative
  • 出版社:ダイヤモンド社
  • 定価:1,980円(税込み)

著者代表

PwCコンサルティング合同会社 パートナー
Life Cycle Assessment Consulting Initiativeリーダー
川原英司

自動車メーカー、戦略系コンサルティングファームを経て現職。製造業や自動車関連企業を中心に、経営戦略、M&A/戦略提携、新規事業戦略、企業変革などのプロジェクトを多数手がける。

以上

PwC Japanグループについて

PwC Japanグループは、日本におけるPwCグローバルネットワークのメンバーファームおよびそれらの関連会社の総称です。各法人は独立した別法人として事業を行っています。

複雑化・多様化する企業の経営課題に対し、PwC Japanグループでは、監査およびアシュアランス、コンサルティング、ディールアドバイザリー、税務、そして法務における卓越した専門性を結集し、それらを有機的に協働させる体制を整えています。また、公認会計士、税理士、弁護士、その他専門スタッフ約10,200人を擁するプロフェッショナル・サービス・ネットワークとして、クライアントニーズにより的確に対応したサービスの提供に努めています。

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