PwC Japanグループでは、6月2日(火)より、日本企業の皆様を対象に、「ポストCOVID-19に向けた日本企業への提言―中国日系企業を対象としたBCPサーベイ結果からの考察とポストCOVID-19へ先行する中国の現状を踏まえて―」と題したオンラインセミナーを配信いたします。
PwC中国日本企業部にて2020年2月に実施した新型コロナウイルス感染症(COVID-19)拡大時におけるBCPサーベイ結果からの考察と、ポストCOVID-19へ先行する中国の現状を踏まえ、COVID-19対策における日中のデジタル社会基盤の違いや、ポストCOVID-19に向けて日本企業が検討すべき事項について解説いたします。
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PwCは、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に伴う危機対応体制の整備と安定化、ニューノーマルにおけるあるべき戦略の立案を支援しています。
PwC中国は、1906年に上海事務所を開設して以来、約100年の歴史があり、現在では、北京、天津、大連、青島、瀋陽、済南、鄭州、上海、蘇州、南京、杭州、寧波、合肥、武漢、重慶、西安、長沙、成都、昆明、厦門、広州、深圳、珠海、海口、マカオ、および香港を拠点として、16,000名以上のスタッフが勤務する中国最大の国際会計事...
日系企業の中国進出のベストパートナーとして、現地と日本のエキスパートチームの連携により、あらゆる段階で、ワンストップサービスの提供、中国事業の成功を支援します。