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採録一覧
2021年7月1日（木）・2日（金）に開催した「グローバル メガトレンド フォーラム 2021」のイベントレポートをご覧ください。
世界に迫り来る4つの危機とその戦略的な解決策
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）がグローバルシステムの根本的な欠陥や企業経営モデルの弱点、今後の世界を形作る課題を浮き彫りにする中、今こそ成功を再定義し、新たな成功を目指して行動を起こす大きな転換期であると言えます。
この難題を乗り越えるには、これまでのアプローチは通用しません。20世紀型のアプローチは世界全体の生活水準を確実に向上させた一方で、今私たちが直面する差し迫った危機ももたらしました。新しい未来を描き、実現の道筋を描いていくための対応について、さまざまな分野から多様な有識者の皆様をお招きし、PwCの各領域を統括する責任者と2日間にわたって議論します。
プログラム紹介
※全セッションで同時通訳（日本語・英語）を実施予定です。
※以下の情報は随時更新されます。
Day 1: 成功を再定義する
第2次世界大戦後の世界の発展を支えた3つの基本原則「グローバル化」「技術進歩」「GDPと株主価値」が、パンデミックや格差の拡大、地球環境問題などに直面し、転換点を迎えています。
Day 1では、社会や人々に与える影響を考慮した技術進歩の在り方や、株主価値だけでなくより包摂的で相互に関連性のある社会的な尺度といった、これからのリーダーに期待される多様な視点について議論します。
13:00 - 14:00（60min）
キーノート:
Take on Tomorrow 新たな未来への考察
COVID-19がグローバルシステムの根本的な欠陥や企業経営モデルの弱点、今後の世界を形作る課題を浮き彫りにする中、今こそ成功を再定義し、新たな成功を目指して行動を起こす大きな転換期であると言えます。
最新の「世界CEO意識調査」から浮かび上がった世界を変容させる流れについての考察と、新しい未来を描き、実現の道筋を描いていくための対応について、デューク大学フュークア・スクール・オブ・ビジネス（フュークア・スクール）の名誉教授・名誉学長であり、PwCのグローバルリーダーシップチームのメンバーとして戦略とリーダーシップ開発の責任者を務めるブレア・シェパードと、東京大学産学協創推進本部でスタートアップ支援を行う馬田隆明氏をお招きして議論します。
【モデレーター】
木村 浩一郎
PwC Japanグループ代表
【パネリスト】
馬田 隆明氏
東京大学 産学協創推進本部
FoundX ディレクター
【パネリスト】
ブレア・シェパード
PwC Global Leader, Strategy and Leadership Development
14:20 - 15:20（60min）
パネルディスカッション:
サステナビリティガバナンス
2021年6月に適用が開始されるコーポレートガバナンスコード改訂（2021）および投資家と企業の対話ガイドラインにおいて、サステナビリティへの積極的・能動的な対応を求める規定が盛り込まれました。この改訂は環境問題および社会問題に積極的に取り組み、その取り組みをガバナンスすることが求められる時代が本格的に到来したことを物語っています。また、重要なステークホルダーである機関投資家に、投資に値する企業であることを理解してもらうことも重要な視点です。しかし、既存のガバナンスの考え方でそれらに対応するには限界があり、サステナビリティを考慮した新しいガバナンス対応が必要となってきます。そこで本セッションではサステナビリティ独自のガバナンス、“サステナビリティガバナンス“とは何かをサステナビリティ先進企業および機関投資家をゲストに迎え、議論します。
【モデレーター】
井野 貴章
PwCあらた有限責任監査法人
代表執行役
【パネリスト】
西井 孝明氏
味の素株式会社
代表執行役社長
【パネリスト】
溝内 良輔氏
キリンホールディングス株式会社
常務執行役員
15:40 - 17:00（80min）
スペシャルセッション:
社会的利益としてのイノベーション
利益至上主義が終焉を迎え、サーキュラーエコノミーに移りつつあります。 DX（デジタルトランスフォーメーション）の加速が追い風となり、社会的な利益を生み出すビジネスモデルやイノベーションは企業の成長や競争優位の生み出すチャンスとなっています。
本セッションではそういった社会的利益を生み出す企業イノベーションについて、さまざまなゲストの方々と実際の取り組み事例を交えながら、企業の在り方や社会的な課題やソリューションを深掘りするとともに議論します。
【モデレーター】
大竹 伸明
PwCコンサルティング合同会社
代表執行役 CEO
【パネリスト】
奥田 直彦氏
内閣官房
情報通信技術（IT）総合戦略室 参事官
【パネリスト】
下村 堅二氏
JA西三河きゅうり部会
改革プロジェクトサブリーダー
【パネリスト】
宮田 裕章氏
慶應義塾大学 医学部
教授
【パネリスト】
矢田 明子氏
Community Nurse Company株式会社
代表取締役
【パネリスト】
久保田 正崇
PwCあらた有限責任監査法人
執行役副代表
Day 2: 行動を起こす
新たな成功を目指すためには、行動を起こさなければなりません。しかもあと10年のうちにそうした行動に着手すれば良いのではなく、わずか10年のうちに根本的かつ体系的な変化を実現しなければならないのです。
Day 2では、企業が社会における役割を果たすためのトランスフォーメーションの在り方や、地域経済の発展といった新たな成功に向けたアプローチについて議論します。また限られた時間で具体的に行動を起こすには何が必要かを考えます。
13:00 - 14:00（60min）
パネルディスカッション:
サステナビリティ・トランスフォーメーション
サステナビリティは今や企業の長期的な成長にむけた主要課題の一つとなっています。サステナビリティを経営の中心課題ととらえ、事業ポートフォリオやビジネスモデルを根本から見直し、サプライチェーン全体でビジネスを再創造する「サステナビリティ・トランスフォーメーション（SX）」を実践することが事業存続の必須条件とも言えます。
では実際に「環境・社会」と「利益」をどのように両立していくのか。本セッションでは、SXを実践する企業と、SXを言わば誘発していくことを期待される投資領域における取り組みなどを通じて、日本社会におけるSXの可能性を掘り下げていきます。
【モデレーター】
山岸 哲也
PwC Japanグループ
ストラテジーリーダー
14:20 - 15:20（60min）
パネルディスカッション:
グローバリゼーションの新たな局面における、危機に強いレジリエントな経営とは
社会の分断や二極化が進む中、国や企業は増大するさまざまな脅威に対処することが求められています。ただし、やみくもに対策を講じるのではなく、変わらずに追求すべきものや受け継いでいく価値は守っていかなければなりません。また、グローバリゼーションが新たな局面を迎えるにあたっては、情報開示をはじめとする透明性の確保も一層重要になってきています。企業はこうした状況を踏まえ、新しい経営戦略の枠組みを作る必要があります。
本セッションは2部構成とし、前半では、企業が今直面している脅威・リスクと、それに対して求められている取り組みについて議論します。後半では、この先企業がそうした脅威・リスクと対峙しながら成長し続けるためにはどのような経営戦略をとっていくべきか、さらには経済システムの在り方自体をどう再構築していくべきかを探ります。
【モデレーター】
足立 晋
PwC Japanグループ
グローバルJBNリーダー
【パネリスト】
平塚 敦之氏
経済産業省
貿易経済協力局 戦略輸出交渉官
15:40 - 17:00（80min）
スペシャルセッション:
速く、大胆に～変化を起こすために必要なこと
差し迫った危機や新たな機会への対応として何をすべきかを考えることが重要であるのは間違いありませんが、より重要なのは、それを行動に移すことです。
しかし、変化の掛け声をあげても、既存事業、組織、人材、企業文化などが障壁となって行動を起こせないという例は少なくありません。また、現在のために起こすべき変化と将来のために起こすべき変化が異なることもあるでしょう。
本セッションでは、コロナ禍によって私たちが大きな変化を求められている中、さまざまな障壁を超えて「行動としての変化」を起こすには何が必要かを考えていきます。
【モデレーター】
吉田 あかね
PwCアドバイザリー合同会社
代表執行役
開催概要
| 日程 | ライブ配信：2021年7月1日（木）、2日（金）13:00～17:00（日本時間） オンデマンド配信：2021年7月6日（火）～16日（金） |
| 申込締切 | 2021年6月25日（金）17:00 |
| 対象 | 経営者、経営企画部門、海外部門、経理・財務部門、人事部門、リスクマネジメント部門、監査部門、各事業部門の部門長など |
| 定員 | 無制限 |
| 参加費 | 無料（事前登録制） |
| 主催 | PwC Japanグループ |
| 留意事項 | ※競合企業の方のご登録はご遠慮ください。 ※プログラム内容、講演者については変更となる場合がございます。あらかじめご了承ください。 |
| お問い合わせ | PwC Japanグループ グローバル メガトレンド フォーラム事務局 |
PwC Japanグループについて
PwC Japanグループは、日本におけるPwCグローバルネットワークのメンバーファームおよびそれらの関連会社（PwCあらた有限責任監査法人、PwCコンサルティング合同会社、PwCアドバイザリー合同会社を含む）の総称です。各法人は独立して事業を行い、相互に連携をとりながら、監査およびアシュアランス、コンサルティング、ディールアドバイザリー、税務、法務のサービスをクライアントに提供しています。
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