Tax Academy コース詳細

基礎から応用まで、難解な国際税務を体系的に、わかりやすく学べます。

※本コースはUdemyにて提供しています。
Udemyでは、グローバルマーケットプレイスとしての各国の市況を考慮した上で、コース金額の定期的な調整が反映されています。PwCウェブサイトとの表示価格に差異がある場合は、Udemy上の表示が最新価格となりますのでご了承ください。

入門編

国際税務に初めて接する方にも理解しやすいよう、主な国際課税制度の基本ポイントについて、日本企業の海外ビジネスにおける取引の例に基づき、対話形式、図表などにより、分かりやすく説明します。

入門編

コースタイトル 金額 講義時間
イントロダクション国際税務:スタート国際税務 
6,200円 約35分

 

基礎編

新たに税務部門のご担当となられた方、初めての海外進出をご検討されている企業の方、実務経験はあるものの国際税務の基本を確認したいという方に、おすすめのコースです。

基礎編

詳解編

各制度における個別項目の趣旨を理解され、対応の留意点等をさらに詳しく知りたい方におすすめのコースです。図解などを交えながらわかりやすく解説します。

詳解編

コースタイトル 金額 講義時間
アドバンスト国際税務Ⅰ:外国子会社合算税制①外国関係会社と適用を受ける内国法人 17,800円 約60分
アドバンスト国際税務Ⅰ:外国子会社合算税制②経済活動基準と適用免除(租税負担割合) 27,800円 約90分
アドバンスト国際税務Ⅰ:外国子会社合算税制③合算所得金額の計算 17,800円 約60分
アドバンスト国際税務Ⅰ:外国子会社合算税制④二重課税調整と実務対応 17,800円 約60分
アドバンスト国際税務Ⅰ:外国税額控除制度等①外国税額控除の対象となる外国法人税額と控除限度額 21,800円 約70分
アドバンスト国際税務Ⅰ:外国税額控除制度等②外国税額控除の次年度以降への影響と実務対応および子会社株式簿価減額特例 21,800円 約70分
アドバンスト国際税務Ⅰ:移転価格税制① 移転価格管理と移転価格文書 8,800円 約30分
アドバンスト国際税務Ⅰ:移転価格税制② TNMM―実務で最も適用される方法 8,800円 約40分
アドバンスト国際税務Ⅰ:移転価格税制③ TNMM―適用における留意点 8,800円 約40分
アドバンスト国際税務Ⅰ:移転価格税制④ 比較対象企業の選定と無形資産に係る対応 8,800円 約40分
アドバンスト国際税務Ⅰ:移転価格税制⑤ TNMM以外の算定手法と留意事項 8,800円 約40分
アドバンスト国際税務Ⅰ:移転価格税制⑥ 移転価格調査 8,800円 約40分
アドバンスト国際税務Ⅰ:移転価格税制⑦ 移転価格課税および事前確認と相互協議 8,800円 約40分
アドバンスト国際税務Ⅰ:過大支払利子税制①支払利子等 8,800円 約40分
アドバンスト国際税務Ⅰ:過大支払利子税制②損金不算入額 8,800円 約40分
アドバンスト国際税務Ⅰ:コーポレート・インバージョン対策税制 8,800円 約40分
アドバンスト国際税務Ⅰ:過少資本税制①適用対象の判定 8,800円 約30分
アドバンスト国際税務Ⅰ:過少資本税制②損金不算入額の計算等 8,800円 約30分
アドバンスト国際税務Ⅰ:デジタル経済課税①第1の柱 8,800円 約30分
アドバンスト国際税務Ⅰ:デジタル経済課税②第2の柱 GloBEルール 8,800円 約40分
アドバンスト国際税務Ⅰ:租税条約①通則規定 8,800円 約40分
アドバンスト国際税務Ⅰ:租税条約②企業所得関係規定 8,800円 約40分
アドバンスト国際税務Ⅰ:租税条約③投資所得関係規定 8,800円 約40分
アドバンスト国際税務Ⅰ:租税条約④人的役務所得関係規定等 8,800円 約40分
アドバンスト国際税務Ⅰ:租税条約⑤濫用防止規定 8,800円 約40分
アドバンスト国際税務Ⅰ:租税条約⑥二重課税調整規定と無差別取扱規定 8,800円 約40分
アドバンスト国際税務Ⅰ:租税条約⑦税務当局間協力規定 8,800円 約40分
アドバンスト国際税務Ⅰ:租税条約⑧発効および終了と適用実務 8,800円 約40分
アドバンスト国際税務Ⅰ:租税条約⑨情報交換協定と税務行政執行共助条約 8,800円 約40分
アドバンスト国際税務Ⅰ:租税条約⑩BEPS防止措置実施条約(MLI) 8,800円 約40分
アドバンスト国際税務Ⅰ:租税条約⑪多様な事業体に係る適用 8,800円 約40分

テーマ編

特定の場面において関係する各制度を横断的に理解し、具体的な対応・リスク管理等に役立てたい方におすすめのコースです。

テーマ編

英語編

「Introduction to Japanese Taxes」と題した、法人税・消費税をはじめとする日本の税制についての基礎解説に加え、国際税務実務の論点を英語でカバーするコースです。

英語編