Vol.4 サステナビリティ情報の保証でトラストギャップ（信頼の空白域）を埋める
監査の研究を専門とする立教大学の小澤康裕准教授と、PwC Japan有限責任監査法人で保証をリードする遠藤英昭が、サステナビリティ情報の開示が求められる理由と、この領域におけるトラストギャップ（信頼の空白域）の埋め方について語りました。
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響により、経理財務部門では、自動化を含む業務の見直しが加速しています。デジタルツールの有効活用による足元の出納および決算作業の効率化に加え、将来的には意思決定支援や報告・統制に多くのリソースを配分する組織へと変革することが求められています。
経理財務業務の高度化においては、単に効率化を実現するだけではなく、「信頼できる数値」をタイムリーに提供するという品質面の担保が重要です。私たちは、監査法人のアドバイザリーチームとして豊富な監査知見を有しており、それを活用した、監査対応まで見据えた最適なソリューションを提供します。業務の効率化とともに、「信頼」の構築を支援できることが私たちの強みです。
監査の研究を専門とする立教大学の小澤康裕准教授と、PwC Japan有限責任監査法人で保証をリードする遠藤英昭が、サステナビリティ情報の開示が求められる理由と、この領域におけるトラストギャップ（信頼の空白域）の埋め方について語りました。
業界や企業の内的要因によるリスクに対してコンプライアンス研修やルール整備を行っているものの、不正や不祥事を防ぐまでには至っていない現状について、「リスクカルチャー」という視点から考察し、対策を探ります。
「荷主と物流統括管理者が創る新たな連携モデル」という視点から、物流の進化をリードするために必要な物流統括管理者の役割や具体的な実践内容について考察します。
本レポートでは、世界の大企業の経営幹部673人を対象に、経営の戦略や優先順位を調査しました。COOはAIの活用拡大に強いプレッシャーを感じており、関連する人材の採用・育成に注力する一方で、業務に追われ将来のビジョン策定に注力できていない状況が明らかになりました。
