DX診断サービス

デジタルトランスフォーメーション（DX）推進においては、ITシステムの構築力のみならず、ビジネスモデルを変革して価値を創造するためのビジョンと組織環境、変革実行力、そしてITガバナンス態勢の構築が必要です。経済産業省は、関係者が現状の課題を共有し、打ち手を講じていくための指標（『「DX推進指標」とそのガイダンス』）を公表しています。

「クライアントにとっての価値」の共有、将来への危機感・機会認識の浸透、挑戦を促し失敗から学ぶマインドセット、スピーディに挑戦、学習できる権限態勢、事業・ビジネスモデルへの落とし込み、デジタル人材の育成・確保、IT資産の仕分け・活用プランニング、ビジネス価値に基づいたITの評価、ビジョン実現基盤としてのITシステム、変化に対応できるデリバリースピードなど、DX推進にあたっては、企業全体にわたる広範な観点で現状を診断し、採るべきアクションを検討することが大切です。

求められるアプローチ

DX推進指標を用いた診断を実行すると、多くの場合は部門横断的な課題が導出されます。また、経営基盤やITプラットフォーム、人財・組織・カルチャーといったビジネスの主活動以外の領域に対する打ち手が導出されるケースも少なくありません。導出される新たな打ち手と既存のDX施策とを分析し、DX戦略やジャーニーの改善につなげるためには、新たな打ち手と既存の施策のプロファイリングを、DX推進指標を用いた診断とセットで行うことが肝要です。

PwCが提供するサービス

PwCは、DX推進指標による自己診断の実行や分析を支援するとともに、既存のDX施策や打ち手をプロファイリングし、DX戦略の再構築やDXジャーニー全体の再設計を行います。DX推進指標の作成に関与したプロフェッショナルが、同指標やガイドラインの特に重要な部分を踏まえたアドバイスを提供します。ガイドラインや指標の字義に必ずしも捉われることのない、背景や目的を踏まえたファシリテーションを通じ、自己診断を強力に支援します。

また、アシュアランスの知見を活用することで、経営基盤に関わる新たな打ち手についてベストプラクティスやベタープラクティスを踏まえたアドバイスを提供し、既存のガバナンスフレームワークの目的を阻害しないかたちを意識した支援を行います。これにより、対外説明力やリスクガバナンスを踏まえた打ち手のプロファイリングが可能です。

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主要メンバー

宮村和谷

パートナー, PwC Japan有限責任監査法人

佐藤要太郎

ディレクター, PwC Japan有限責任監査法人

DX診断サービスに関する

お問い合わせ

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関連サービス

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