アートはどんな時代にも私たち人間の生活のさまざまな場面に存在し、その心を豊かに満たしてくれます。デジタルテクノロジーが急速に進化する今日の時代においてもその役割は変わりません。
デジタルテクノロジーは世界に劇的な変化をもたらしていますが、アートも例外ではありません。音楽の制作現場においてデジタル機器はなくてはならないものとなっていますし、コンピューター制御された光や音によって表現されるデジタルアートは、より身近なものとなりました。インターネットはアート作品の流通方法を変え、スマートフォン1つで数えきれないほどの音楽や動画作品にアクセスが可能になりました。アートはテクノロジーによってその定義を拡張したり、新たな表現を生み出したり、新たな流通経路を獲得したりしながら、多くの人々の心を引きつけ続けています。
そして昨今、NFT、メタバース、生成AIなど、アートをさらに進化させる可能性のあるデジタルテクノロジーが次々と生まれています。NFTはデジタルの世界における所有権という概念を強化しました。メタバースとXRはデジタルの世界でより物理的な体験に近い表現や、現実空間を拡張することでデジタル空間と融合させた新たな表現を可能にしました。また、生成AIはアートの制作プロセスを劇的に変え、より多くの人に表現者となれる可能性を提示しました。
こうした変化は同時に、アートを活用した新たなビジネス機会を生み出しています。総務省の「令和５年版 情報通信白書」*1によると、世界のメタバース市場は2022年には8兆6,144億円に達し、2030年には123兆9,738億円まで拡大すると予想されています。一方、2021年ごろにブームを迎えたNFT市場は現在その規模を縮小しており、明確な用途や芸術性を持たない作品は価値のないものとみなされるようになりました。NFT市場の変遷は、技術的な真新しさだけに飛びついても、中長期的なビジネスを生み出すことが難しいことを示しました。
*1 : https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/r05/html/nd247520.html
新たなテクノロジーによってもたらされた近年の新興市場の状況を踏まえると、アートとデジタルを掛け合わせた新たなビジネスを検討するにあたっては、以下の5つの点が重要になると考えられます。
個人で作品を作成し、それを発表するクリエイターとは異なり、企業や組織が「アート×デジタル」によるビジネスに取り組む際には、明確な目的が必要です。直接的なマネタイズ、ファンコミュニティの強化、社会貢献活動を介したブランディングなど、ビジネス上の目的を明確化することが求められます。
最新のテクノロジーの多くは非常に難解で、専門的な知識を要します。正しい技術的知識を持たないままにそれらを活用しても、設計ミスによる機能的な欠陥が生じるなど、目的を十分に果たせない結果となる恐れがあります。
アートをビジネスで扱う際には、その価値を正しく評価する目線が重要になります。またその価値が、ビジネス上の目的の達成にどのように貢献するかについても明確化する必要があります。
アートとは新しいものを世界に生み出す活動であり、アートによるビジネスにおいては、多くのファンを獲得するために何らかの「新しさ」が期待されます。そして、0から1を生み出す作業には、1から10を生み出す作業とは異なる難しさがあります。
アートをビジネスで扱う際には、他者の権利を侵害しないよう細心の注意が必要であることはもちろん、レピュテーションの観点からも慎重さが求められます。例えば権利がすでに消滅している、あるいは定義されていないようなモチーフを取り扱う際でも、アートそのものに対して「敬意が感じられない」「金もうけのために、食い物にしている」といった批判を受けてしまう可能性があります。
PwCのアートとデジタルを掛け合わせたコンサルティングサービスでは、アートに関するバックグラウンドをもつメンバーが、アートとデジタルを活用した革新的な事業の立ち上げを支援します。音楽や絵画といった伝統的なアートのみならず、伝統、歴史、文化、自然、景観といったより広義のアートを活用したビジネスの検討を包括的に支援します。
事業の目的を明確化するとともに、目的を達成するために必要な論点を整理します。また、ワークショップなどを通して新たなアイデアの創発を支援します。
利用できるコンテンツに制限がある場合、それらをどのように組み合わせれば、消費者に訴求できる価値を生み出せるかを検証します。例えばアートを活用した観光について検討する場合には、その地域がもつさまざまなコンテンツを調査し、初期仮説の立案や、アンケートを通した仮説検証などを支援します。
事業目的に沿ったサービスの設計を支援します。ターゲットとなる顧客と主要な提供価値を定めたうえで、サービスが提供すべき機能のみならず、UI/UX、ビジネスモデルなどを詳細化します。また、権利やレピュテーションといった観点から、サービスの適切性の検討を支援します。
サービスを実現するうえで必要なデジタルテクノロジーの検討と選定を支援します。個々のデジタルテクノロジーの特長、機能、制約、サポート体制、コスト、将来性など、さまざまな観点から最適なデジタルテクノロジーの選定を支援します。
サービスの実装および継続的提供を可能にする体制づくりを支援するとともに、プロジェクトに伴走する形で、サービス実装からGTM（Go To Market）までサポートします。
