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不確実性が高まる経営環境においては「仮説検証を繰り返すアジャイルアプローチ」が求められています。PwCのアジャイル化推進支援は、伴走型でのトライアル&エラーで成功体験を積み重ねながら、クライアント企業独自のアジャイル文化の醸成と、ビジネスへの早期の貢献をサポートします。
パンデミックの発生や地政学リスクの高まりなど、企業を取り巻く環境は大きく変化しており、また、そのスピードは加速度的に増すばかりでなく、将来を予測することも非常に難しくなっています。
このように不確実性が高まっている経営環境においては、変化することが前提となり、正解を事前に定義することは困難です。そのため、方向性を決めたら仮説を立てて速やかに実行に移し、フィードバックをもとに対応を積み重ねる「仮説検証を繰り返すアプローチ」が有効です。
多くの企業が環境変化への対応を求められる一方で、「IMD World Digital Competitiveness Ranking 2022」によると日本の国際デジタル競争力は「ビジネスの俊敏性」において、下から2番目の62位となっており、機会や脅威への素早い対応ができていないと評価されています。
これは、日本企業がこれまで得意としてきた、標準を遵守し、緻密に計画を作って実践する「計画駆動型のアプローチ」には限界があるということを示唆しており、「仮説検証型のアジャイルアプローチ」への転換が求められていると捉えられます。
PwCが2022年に実施した「2022年DX意識調査―ITモダナイゼーション編―」によると、アジャイル開発手法の展開状況は2021年と比較し、58%から45%に減少しています。その背景には、過去にアジャイル開発を実践した際に、想定どおりに進めることができなかったという失敗が原因の1つとなっていると考えられます。この障壁を乗り越えるためには、ポイントを押さえ、正しいステップで段階的にアジャイル開発や仮説検証型アプローチを組織に浸透させる必要があります。
全社レベルでアジャイルアプローチを推進するには、「関与者間での共通理解を醸成する」「小さく始めて振り返りをしながら成功体験を積み重ねる」「成功体験をベースに対象プロジェクトを全社レベルに拡大する」という3つのステップが考えられます。
ステップ1:関与者間での共通理解醸成
関与者間でアジャイル開発の理念およびアプローチについて、共通理解と合意形成を図ることにより、認識のギャップによるプロジェクトの停滞や中止のリスクを最小化する。
ステップ2:スモールスタートと振り返り
まずは小さく始めて、自社に適したアジャイル開発手法を模索しながら全員参加による振り返りを実施することにより、振り返りからの学びを次のプロジェクトに反映する。
ステップ3:専門の推進組織を中心にした全社拡大
自社における成功体験を着実に積み重ね、専門の推進組織(アジャイルCoE)を設立して推進役を明確にすることにより、全社的な理解醸成も進めながらアジャイルアプローチの対象プロジェクトを全社レベルに拡大する。
PwCは、この3つのステップに応じた幅広いサービスを提供することで、クライアントのアジャイル開発や組織のアジャイル化を支援します。