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物質的価値だけでなく、体験価値が重視される時代において、これまで顧客に「モノ」を提供してきた多くの企業が、優れた「カスタマーエクスペリエンス(体験)」を創出するために自社ビジネスのデジタルトランスフォーメーションに取り組んでいます。
こうした価値観の変動は、企業と社員の関係においても起きています。若い世代を中心に、社員が企業に対して金銭的な報酬だけでなく、“仕事のやりがい”や“同僚・上司との関係”、“働き方の柔軟さ”といった、仕事におけるエンプロイーエクスペリエンス(Employee Experience)を重視する傾向が強まっています。より良いエンプロイーエクスペリエンスの構築は、社員のパフォーマンス向上や優秀な人材の獲得・定着を進める上で必要不可欠なものとなっています。
そうした企業のニーズに応えるかのように、HRテクノロジー領域のリーダー企業やスタートアップはエンプロイーエクスペリエンスを最も有望な投資領域のひとつとして捉え、先端テクノロジーを活用したプロダクトを次々と市場に送り出しています。
エクスペリエンスを向上させる上で最も重要となるものが「データ」です。カスタマーエクスペリエンスの領域では、多くの企業が顧客の属性・行動データを取得し、「データ」を活用することで顧客体験を改善することに日々取り組んでいます。
一方で、自社の社員のデータを十分に取得・活用できている企業は非常に少ないのが現状です。高水準なエンプロイーエクスペリエンスの構築には、社員と可能な限り多くのデジタル接点を作り出し、そこから得られたデータを基にオンライン/オフラインにおける施策を打ち出していくことが必要となります。
最先端テクノロジーを活用し、「データの取得」と「データを活用した社員の体験価値改善」のサイクルを高速に回すことが、社員一人ひとりのエンゲージメントを向上させ、組織のパフォーマンスを最大化する鍵になります。
PwCは、Technology、People、Privacyの3つの観点からのアプローチを通じて、データ活用によって高度なエンプロイーエクスペリエンスを構築する組織への変革を支援します。
Technologyの観点では、社員とデジタル接点を作り出しデータを取得すること、そして得られたデータを活用可能な形でユーザーに提供することが求められます。この仕組みを単一の製品・サービスで実現することは困難であり、さまざまな製品・サービスを組み合わせ、さらにそれらを有効かつ効率的に使うためのシステムアーキテクチャをデザインすることが重要となります。
PwCのHR テクノロジーの専門家が、クライアントごとに最適な製品・サービスを提案し、次世代人事システムの構想策定を支援します。
テクノロジーの導入だけでは変革を実現することはできません。テクノロジーを使う 「人」にも変革が求められます。エンプロイーエクスペリエンスの改善には、自社のビジネス・業務に精通し、さらにさまざまなデータから示唆を見いだし、体験価値改善の施策を企画できる人材が必要となります。しかし、このような人材を短期的に獲得・育成することは容易ではありません。
PwCは、組織文化・人材育成の専門家を多数有しており、顧客企業の組織構造や文化を分析・把握した上で、組織や人材が将来的にあるべき姿に至るための課題の特定・解決を支援します。
エンプロイーエクスペリエンスの改善にデータの活用が必要不可欠である一方で、個人データの利用には企業側に重大な責任が伴います。欧州連合(EU)が施行したGDPRをはじめとする各国のデータ規制を順守し、倫理面や社員の危惧・懸念にも配慮する必要があります。
私たちは、PwCネットワークが有するサイバーセキュリティやリスク管理、リーガルアドバイザリーなどの関連領域の専門家とも緊密に連携し、個人データの適切な管理・活用方法の検討を支援します。