
サステナビリティ保証の実務対応
サステナビリティ情報の開示への要求が国内外で高まっています。本書籍では、国内外のサステナビリティ第三者保証の最新情報を踏まえ、サステナビリティ報告と保証に対する実務対応について解説します。(中央経済社/2025年3月)
企業のサステナビリティとは、長期的な企業価値向上のためのビジネスアプローチを意味します。この価値は顧客・従業員・株主・サプライヤーなどの社内外のステークホルダーにより創造されるものであり、ゆえにこのビジネスアプローチは戦略・マネジメントと情報開示の2つの側面から推進される必要があります。
また、価値創造につながるサステナビリティ戦略とそれを実現するアクションプランを策定するにあたっては、サステナビリティのメガトレンド(地球規模の課題)に対するリスクと機会を把握した上で、戦略および取り組みの価値を理解し、戦略の進捗を捉える計測可能な指標を設定することが不可欠です。これらの新たな課題に積極的に取り組む企業のみが他社との差別化を図ることができ、グローバルリーディングカンパニーとして、その戦略的競争優位性からもたらされる価値を享受できるものと考えられます。
企業はサステナビリティ経営への転換を求められている一方で、従来よりも長い時間軸において、環境・社会などの新たな外部要素や、新しいステークホルダーの動きへ対応することが求められています。
サステナビリティ経営を推進するにあたっては、自社が解決すべき重要課題(マテリアリティ)を特定することに加え、経済だけでなく、環境・社会への貢献度が高い企業として成長を目指すことが必要です。
かつてビジネスは「人々に喜びを与えているから良い」「経済的価値を生んでいるから良い」とされていました。しかし、環境や社会の上に経済が成立していることが明らかになった今、企業には「親亀こければ皆こける」を防ぐべく、「親亀・子亀である環境・社会と共存しながら価値を出す」ための”北極星”ともいうべきビジョンを改めて策定することが求められています。
私たちは、企業を取り巻く外部環境を分析することで、長期ビジョンとしての「あるべき姿」を設定し、目標達成に向けたKPIの設定から中期経営計画への取り入れまで、継続的に支援します。また、「あるべき姿」に向かってどのように到達すべきかを、事業ドメインの変更も含めて検討し、サポートします。検討過程においては、本質的に持続可能なビジネスを目指すビジョンをクライアント企業とともに追求し、リーディングカンパニーとしての成長を支援します。
グローバルネットワーク
60カ国以上、700名以上のプロフェッショナルからなるグローバルサステナビリティサービスチームが案件に応じて連携し、サービスを提供します。またGRI、IIRC、WBCSDなど主要機関にも常駐スタッフを派遣しています。
日本における専門知識
日本企業特有の課題を理解した上で、クライアント企業に適切な改善策を提供します。
豊富な実績
毎年数多くのグローバル企業に対してサステナビリティ戦略策定支援のアドバイザリーを提供しています。
サステナビリティ情報の開示への要求が国内外で高まっています。本書籍では、国内外のサステナビリティ第三者保証の最新情報を踏まえ、サステナビリティ報告と保証に対する実務対応について解説します。(中央経済社/2025年3月)
2024年版「気候テックの現状」では、気候テックスタートアップへの資金供給が減少傾向にあることが明らかになりました。一方で、AIや適応・レジリエンスに関連するスタートアップは投資を引き寄せており、非金融系の大企業の存在感も高まっています。
経営・事業とサステナビリティを統合して企業戦略を策定・実行する真のサステナビリティ・トランスフォーメーション(SX)を目指す取り組みについて、日立ソリューションズと同社のSXプロジェクトを支援するPwCコンサルティングのメンバーが対話しました。
「2024年問題」や慢性的な人手不足、地政学リスクといった課題を抱えながらグローバルな社会インフラとしての責務を果たす物流業界にとって、サステナビリティ・トランスフォーメーション(SX)は必然的に重視せざるを得ない経営アジェンダです。物流大手のNIPPON EXPRESSホールディングスと、同社のSXを支援するPwCコンサルティングのメンバーがサステナビリティ経営への転換の道のりについて語り合いました。
PwC Japan有限責任監査法人は4月11日(金)より、表題のセミナーをライブ配信します。
PwC税理士法人は2月26日(水) より、表題のセミナーをオンデマンド配信します。
PwC Japanグループは12月20日(金)より、表題のセミナーをオンデマンド配信します。
PwC Japanグループは12月6日(金)より、表題のセミナーをオンデマンド配信します。