PwC障がい者雇用チーム リモートワークの取り組み
在宅の採用活動と心理的なつながりで新型コロナウイルス感染症（COVID-19）を乗り越える
PwC Japanグループでは、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響が拡大する中でも、採用活動を止めることなく、障がい者の皆さんの雇用を創出する取り組みを続けています。障がい者雇用チームによるリモートでの採用活動と、在宅勤務をする上で課題となる社員同士のコミュニケーションや帰属意識への取り組みについてご紹介します。
ウェブ会議の様子
「Web説明会」と「リモートインターンシップ」
2020年4月、障がい者の就労支援機関と協働で「完全リモート形式 Web会社説明会」を実施しました。北海道から九州まで60名以上の方に参加いただき、1時間の説明会は質問が絶えず飛び交うほどの大盛況となりました。これまでオフィスで行ってきたインターンシップ（2日間）についても、ウェブ会議システムでの研修を行っています。
在宅勤務の社会的インパクト
世の中がリモートワークを中心とした働き方にシフトしていくことにより、「良い変化」も生まれています。
例えば、身体に障がいを持った社員からは「ラッシュ時間帯に電車に乗る必要がなくなった」「雨の日などに身動きが取りにくくなる不安がなくなった」といった声もあります。
また精神障がい・発達障がいのある社員からも「在宅で働くことで障がいを気にすることなく、パフォーマンスを発揮しやすくなった」といった声が聞かれます。
PwC Japanグループでは、在宅勤務を働き方の一つとして捉えることで、多様な特性、背景を持った人材を活かしていくことができると考えています。
「心理的につながっている」という意識づくりがテレワーク成功の鍵
在宅勤務において課題となるのが、社員同士のコミュニケーションです。オフィスにいれば相手の状況を見ながら気軽に声をかけられますが、在宅では相手の様子がすぐには分からないため、相談がしづらい、ストレスを感じるといった声があがっています。
そこで障がい者雇用チームでは、長引く在宅勤務で不安を抱えたメンバーを支える取り組みとして、1日2回、互いの状況や悩みを共有するリモートヘルプデスクの実施を始めました。また、メンバー主導による相互理解を深めるための座談会なども開催し、心理的なつながりを感じられる組織づくりにいっそう注力しています。
在宅ワークチームの活動が専門誌に掲載
PwC JapanグループではCOVID-19の流行以前から、在宅勤務を推進してきました。特に障がい者雇用チームには全員が在宅で業務を行っているチームがあります。そのチームの活動が今年1月、「障がい者雇用のための職場づくり」というテーマで、人事・労務分野に関する専門誌『人事労務』にて紹介されました。
記事の中では、PwCの障がい者雇用チームでの在宅雇用が始まったきっかけや、個々のメンバーの活躍について紹介されている他、在宅勤務をする上で課題となるコミュニケーションや帰属意識についても触れられています。文末のキーワード解説では、福島県立医科大学の八木 亜紀子准教授に「物理的に離れていても、心理的にはつながっている意識づくり」として、取り組みをまとめていただいています。
PwC Japanグループには障がい者雇用チームがあり、グループ各部門より依頼された多様な業務を遂行し、サービスを提供しています。障がいの有無や種別に関係なく、誰もが戦力として活躍できる、働きやすい・力を発揮しやすい環境を実現しています。採用へのエントリーやお問い合わせは、下記リンクボタンよりお願いいたします。
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