大量のデータからいち早く有益な情報をつかみ取るには ー データ可視化ツールの活用事例

2020-11-04

PwCあらた有限責任監査法人(以下、PwCあらた)は、「デジタル社会に信頼を築くリーディングファーム」となることをビジョンとして掲げ、デジタルトランスフォーメーション(DX)の推進と個々のデジタルスキル向上に取り組んでいます。

ここでは私たちの監査業務変革の取り組みや、デジタル化の成功事例や失敗を通じて得た知見を紹介します。これからデジタル化に取り組まれる企業やDX推進に行き詰まっている企業の課題解決にお役立ていただければ幸いです。

※法人名、部門名、役職、コラムの内容などは掲載当時のものです。

情報があふれかえる時代において、大量の情報から有益な情報をいち早くつかみ取り活用できれば、大きな強みになります。情報を活用するにあたり、分析する対象は信頼し得るものであることが重要です。また、個々の内容を深掘りするだけでなく、情報を俯瞰してみて、全体の傾向や特異な事象の有無を把握できれば、その情報の価値が高まります。

信頼し得る情報をどのように収集し、集めた情報からデジタルツールを活用して、いかに効率よく有益な情報をつかみ取っていくか――。PwCあらたは監査業務と共に、被監査会社以外に対するアドバイザリー業務を提供しており、そこでは監査現場で利用している同様のツールやノウハウを活用して付加価値のある情報の提供に努めています。今回はその取り組みの一つとして、保険アドバイザリーグループの事例を紹介します。

デジタルツールがもたらした情報収集業務のビフォーアフター

私が所属する第二金融部(保険・共済)の保険アドバイザリーグループは、保険会社向けにアドバイザリー業務を行っています。そのため、金融庁や関連団体あるいは保険会社などから発信される情報を、定期的に収集しています。

デジタルツールがもたらした 情報収集業務のビフォーアフター

<ビフォー>

これまでは担当者が表計算ソフトを用いて一覧化していました。情報を一元的に管理する上では便利なのですが、傾向をつかむためには各項目をソートしたり計算をし直したりと、インサイトを導き出すには時間を要していました。以下は、メンバーが実際に感じていた課題です。

  • 「国別、期間別、生損保別などのニュースを瞬時に把握することが困難」
  • 「どのようなジャンルのニュースが最近多いのか?トレンドは何か?などを視覚的に把握できない」

インサイトの視覚的な把握が困難である


<アフター>

そこで導入したのがデータ可視化ツールです。法人全体で取り入れていたツールを活用し、ニュースのカテゴライズやトレンドの可視化を試みました。あらかじめ国や会社・組織名を入力すると、カテゴリーごとに情報が円で表示され、そのボリュームを一瞬で把握することができます。各項目をクリックすれば内容をドリルダウンでき、気になるニュースがあればワンクリックで飛ぶことも可能になりました。

以下は、マネジメント層を中心にいただいた実際の声です。

  • 「特定のキーワードを入力すると、国別、期間別、生損保別などのニュースがすぐに閲覧可能で、かつリンク先も付いているため非常に使い勝手がよい」
  • 「一目でどのようなニュースが多いかを把握でき、業界動向を素早く把握できる」
  • 「このツールを、リサーチ業務をしている他の業種向けのサービスにも転用できるのではないか」

データ可視化ツールを用いることになってから、業界の傾向分析のもととなるデータを作成する時間を大幅に短縮(筆者の場合は70-80%)することができました。それだけではなく、インサイトの提供や新たな提案により多くの時間を使えるようになり、アドバイザリー業務の品質向上につながっています。

データ可視化ツールのイメージ

業界の動向を一目で把握できる

他の業種向けにも転用できるのではないか

デジタルを活用した 新しい挑戦へ

デジタルを活用した新しい挑戦へ

これまでもお伝えした通り、ビジネスにおけるデジタル活用が極めて重要な取り組みであることは言うまでもありません。テクノロジーの進歩は目覚ましく、これまでに培ってきた知識や経験、技術も数年で陳腐化してしまいます。

デジタルによってセキュリティや業務プロセスだけでなく、ビジネスモデルさえも変革が必要に迫られる時代となりました。そんな中、私たちにとっては、デジタルを活用してどんな社会を実現できるか、業界をリードしたクライアントサービスをいかに提供していけるかが最重要課題です。そのために、新しいチャレンジとして、実務でのデジタル活用を行っていくための独自の研修プログラムを開発・実施しています。変化を恐れることなく、日々のアップデートを怠らず、積極的に業務変革を推進していきたいと思います。

執筆者

竹中 紳治

マネージャー, PwCあらた有限責任監査法人

野中 挙海

シニアアソシエイト, PwCあらた有限責任監査法人

※役職などは掲載当時のものです。

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